2014 Fiscal Year Annual Research Report
高頻度観測による南極海ケルゲレン海台付近の大気海洋間二酸化炭素収支解析
Project/Area Number |
23241014
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Research Institution | Japan Agency for Marine-Earth Science and Technology |
Principal Investigator |
渡邉 修一 独立行政法人海洋研究開発機構, むつ研究所, 研究所長 (00167131)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中野 善之 独立行政法人海洋研究開発機構, 海洋工学センター, 技術研究員 (20566103)
脇田 昌英 独立行政法人海洋研究開発機構, むつ研究所, 技術研究員 (30415989)
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Project Period (FY) |
2011-04-01 – 2015-03-31
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Keywords | 二酸化炭素収支 / 地球温暖化 / 海洋酸性化 / 南極海 / 二酸化炭素分圧測定 / 現場高頻度観測 / 漂流ブイ |
Outline of Annual Research Achievements |
平成24年度に南極海に放流した二酸化炭素分圧を自動計測する11台の漂流ブイから得られたデータについて検討した。得られた二酸化炭素分圧の範囲は350μatmを中心に250μatmから450μatmの範囲にあり、これまでの報告値、300μatmから400μatmの範囲と比較して大きく異ならないため、ほぼ妥当な結果を得ていると思われる。しかし、用いた二酸化炭素分圧自動測定漂流ブイは二酸化炭素分圧測定の関係からドローグを用いていないため南極周極流と風の影響を受け、当初予定した海域範囲を大幅に超えて移動しており、広範な観測値は得たものの季節変動や海洋環境との関係を解析するには十分ではなかった。なお、いくつかの漂流ブイについて検討に耐えるデータが得られなかったのは、当初の設定が投入時に何らかの原因でずれたためと思われる。 データ取得時期のずれがあり単純に比較はできないが、南極海域の夏期において東西に二酸化炭素分圧の分布に差がなく、南北についても大きな変化がなかった。なお、極地に近い海域では二酸化炭素分圧が低い時期があることが報告されている。これらの結果は、Lentonら(2006)が示した南極海において南北3度、東西30度の空間スケールで3か月毎に観測することによって二酸化炭素収支を±0.1PgC/年の誤差で見積もることが可能であるとの示唆を裏付けるものであると思われる。 なお、本研究で得られた技術的な知見は、海水のpH測定法の国際標準化、pHセンサーの開発等へ生かした。
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Research Progress Status |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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