2012 Fiscal Year Annual Research Report
アーツ・アンド・クラフツと民藝―ウィリアム・モリスと柳宗悦を中心とした比較研究
| Project/Area Number |
23242014
|
|---|
| Research Institution | Osaka University |
|---|
Principal Investigator |
藤田 治彦 大阪大学, 文学研究科, 教授 (00173435)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
吉村 典子 宮城学院女子大学, 学芸学部, 教授 (20347917)
横山 千晶 慶應義塾大学, 法学部, 教授 (60220571)
川島 智生 京都華頂大学, その他部局等, 教授 (60534360)
濱田 琢司 南山大学, 人文学部, 准教授 (70346287)
川端 康雄 日本女子大学, 文学部, 教授 (80214683)
鈴木 禎宏 お茶の水女子大学, その他部局等, 准教授 (80334564)
橋本 順光 大阪大学, 文学研究科, 准教授 (80334613)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2011-04-01 – 2015-03-31
|
| Keywords | アーツ・アンド・クラフツ運動 / 民藝運動 / ウィリアム・モリス / 柳宗悦 |
|---|
| Research Abstract |
平成24年9月23日に本科研の国際研究会「都市のアーツ・アンド・クラフツ」を大阪大学会館講堂で開催した。本科研の研究代表者、研究分担者、ゲスト・スピーカーを含め、国際研究会の研究報告者と発表タイトルは以下の通りである。
藤田治彦「都市のアーツ・アンド・クラフツ」、森田雅子「引き算の美学」、川島智生「民藝運動と商業建築」、猪谷 聡「金沢の建築とアーツ・アンド・クラフツ」、ラッファエッレ・ミラーニ「都市の美学」、アンナ・ランベルティーニ「都市庭園の芸術」、ラウラ・リッカ「説話のなかの都市の精神：比較研究」、川端康雄「東京ラスキン協会と銀座」、任麗莎「橋群のデザイン：新港湾都市デザイン計画の経験」、バーバラ・チマッティ「ボローニャ大学都市研究機構の活動」。
平成25年1月12日に本科研のワークショップ「地域社会ｘアーツ・アンド・クラフツｘ民藝」を慶応義塾大学日吉キャンパス往来舎で開催した。本科研の研究代表者、研究分担者、ゲスト・スピーカーを含め、研究報告者と発表タイトルは以下の通りである。
横山千晶「地域社会ｘアーツ・アンド・クラフツｘ民藝」、藤田治彦「アーツ・アンド・クラフツ運動と民藝運動」、本間光枝「鵜渡川原人形の歴史とその将来」。
藤田治彦は平成24年8月24日から9月10日まで、イタリアにおけるアーツ・アンド・クラフツ運動の影響の調査を行い、引き続き、サンパウロで開催された第8回デザイン史デザイン学国際会議で研究発表を行った。川端康雄は平成24年9月3日から11日まで、イギリスでアーツ・アンド・クラフツ運動に関する調査を行った。川島智生は平成24年12月21日から29日までインドで、柳宗悦の東洋趣味に関する調査を行った。
平成25年3月25日に本科研の調査研究中間報告書『アーツ・アンド・クラフツと民藝－ウィリアム・モリスと柳宗悦を中心とした比較研究』を編集刊行した。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
研究は非常に順調に進展し、平成25年3月に調査研究中間報告書を刊行した。本研究の課題であるアーツ・アンド・クラフツ運動は、芸術学全体に関わる問題を多く含む研究課題であり、平成23年6月18日に、藝術学関連学会連合に協力して、シンポジウム「アートとデザイン－その分離と融合－」を共催のかたちで大阪大学会館講堂で開催した。また、平成25年6月8日には、再び藝術学関連学会連合に協力して、シンポジウム「芸術と記憶」を共催のかたちで国立国際美術館で開催することが決定した。このように、内外のネットワークを生かして積極的に展開しており、本科研は当初の計画以上に進展している。
|
| Strategy for Future Research Activity |
本科研は順調に研究が進展し、平成25年度中にウィリアム・モリスと柳宗悦をはじめとする両運動の主要人物を中心とした研究を終え、アーツ・アンド・クラフツ運動と民藝運動の運動としての全体的比較に入ることができる。平成25年度中に主な調査を終え、平成26年度は、最終的な研究会を開催し、最終報告書による研究の総括に集中することができる。
|
