2013 Fiscal Year Annual Research Report
看護職の育児支援介入研究―乳幼児精神保健の看護実践―
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23249091
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| Research Institution | Tokyo Medical and Dental University |
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Principal Investigator |
広瀬 たい子 東京医科歯科大学, 大学院保健衛生学研究科, 教授 (10156713)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
岡光 基子 東京医科歯科大学, 大学院保健衛生学研究科, 助教 (20285448)
三國 久美 北海道医療大学, 看護福祉学部, 教授 (50265097)
大森 貴秀 慶應義塾大学, 文学部, 助教 (60276392)
大久保 功子 東京医科歯科大学, 大学院保健衛生学研究科, 教授 (20194102)
寺本 妙子 日本橋学館大学, リベラルアーツ学部, 講師 (20422488)
本間 達 東京医科歯科大学, 大学院保健衛生学研究科, 助教 (60361721)
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| Project Period (FY) |
2011-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 乳幼児精神保健 / 看護介入研究 / 小児の虐待予防 / 育児支援 |
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| Research Abstract |
目的１,看護職が、乳幼児の母子および家族の関係性形成を効果的に支援するため、乳幼児精神保健に基づくスキルの習得のためのプログラムを作成･実施し、その効果測定を行う。この目的を達成するために、４回にわたる講習会を実施した。講習担当者は、８名の研究分担者と協力者で、受講者は保健師、助産師、看護師30名で、現役看護職が大半であったが、実践経験はあるが、現在は看護学専攻大学院生も含まれていた。講習会の期間は５日間で、１週間ごと、１か月ごとに実施した。受講者からの反応は良好であった。しかし、現役看護職にとって５回連続で参加することは困難であったとの意見が多く聞かれた。今後、講習内容の検討と共に、短期間に効果的な講習を実施する方法を検討する必要性が示唆された。そのため、イギリスで実施され効果を上げている育児支援プログラムを学ぶ機械を得た。このプログラムは、乳幼児精神保健を基盤として開発されたものであると同時に、２日間という短期間の講習会であることから、25年度の問題点の改善に有用であると考えた。26年度に向けての講習会の再検討に役立てることになった。
目的２．すでに乳幼児の母子および家族の関係性形成を効果的に支援するスキルを習得している看護職が母子に育児支援を提供し、その効果を測定する。この目的を達成するために、都内小児科クリニックにおける介入研究に加えて、大学病院小児科外来･病棟における介入研究も開始した。現在両介入研究ともにデータ収集を継続中である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究開始1年目に、対象者獲得に問題が生じ、研究計画を変更した。それに伴って、目的にも修正を加えてからは、比較的順調に研究が進捗している。しかし、対象者の獲得には依然として問題が継続し、十分な対象者数の獲得はできていない。しかし、研究目的は順調に達成出来つつある。
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| Strategy for Future Research Activity |
目的１．に関して、25年度に実施した看護職が乳幼児の母子および家族の関係性形成を効果的に支援するためのスキル獲得を目標とした育児支援スキルの訓練プログラムを改訂する。訓練プログラムの内容の修正をはかるとともに、講習期間の短期化をはかる。25年度3月に、キングスカレッジロンドンの精神医科学研究所であるマイケル・ラター センターでにおける研修会を受講した。さらに、その研修会で用いられている資料や手引書の使用許可を得た。また、この研修会では2日間の看護職研修の仕方を学んだ。これらの成果を、26年度の看護職講習会の準備に活用する予定である。また、講習会の成果を測定する方法の再検討も行う。
目的２．に関して、都内小児科クリニックにおける介入研究データのうち、コントロール群データは十分な数に達した。しかし、介入群については数量のみならず、介入期間も不足しているため、データ収集を継続する。一部のデータ分析を開始する予定である。この分析結果は、研究会・学会等で発表していきたい。また、論文の作成にも取り組みたい。大学病院小児科外来･病棟における介入研究は開始時期が1年遅れているため、十分なデータ数が得られていない。したがって、データ収集を継続する。
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