2014 Fiscal Year Annual Research Report
脳卒中患者の慢性期生活を視座に入れた実行可能な廃用症候群予防プログラムの検証
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23390503
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| Research Institution | The University of Tokushima |
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Principal Investigator |
田村 綾子 徳島大学, ヘルスバイオサイエンス研究部, 教授 (10227275)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
市原 多香子 徳島大学, ヘルスバイオサイエンス研究部, 准教授 (10274268)
南川 貴子 徳島大学, ヘルスバイオサイエンス研究部, 准教授 (20314883)
近藤 裕子 広島国際大学, 看護学部, 教授 (30205562)
南 妙子 香川大学, 医学部, 准教授 (60229763)
桑村 由美 徳島大学, ヘルスバイオサイエンス研究部, 助教 (90284322) [Withdrawn]
日坂 ゆかり 徳島大学, ヘルスバイオサイエンス研究部, 助教 (30730593)
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| Project Period (FY) |
2011-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 脳卒中 / 廃用症候群予防 / リハビリテーション / 急性期 / 姿勢 / 評価 / 回復 / 高齢者 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
脳血管障害(脳卒中)は、急性期から早期にリハビリテーションを実施することで患者の機能回復の程度は改善することは、多くの事実として捉えられ始めた。しかし、具体的にはどのようなケア内容を実施すると効果が上がるかなどのデータは、いまだ十分とはいえない状況であった。そこで、ICF(International Classification of Functioning)の概念に基づいた患者の参加を促すケア支援で、具体的には上肢の整髪動作運動で、急性期脳卒中患者に適応するプログラムを作成し、介入研究を行った。その結果、非介入群は麻痺側外旋の関節可動域が有意に減少した。一方、介入群においては変化を認めなかった。看護師がICFの理念に基づいた患者参加型関節可動域動作は、脳卒中急性状況において非常に有用なケア内容の一つとして、用いることができることを明らかにした。また、この整容動作は、バーセルインデックス(BI)の１０項目の中の１つで、ADLの拡大を目指すためのケア項目として位置づけることができるものであった。一方１週間の患者の上肢筋肉量の変化においては、優位のある変化が見られなかった。脳卒中臥床患者においては、下肢腰上げ運動と上肢の整髪期動作運動を加えることで、患者の関節可動域低下の予防とすることができた。
歩行が可能となった段階おいては、脳卒中急性期に用いるプログラムのみでは回復促進はできないため、回復段階に合わせた運動プログラム作成の必要性が示唆された。姿勢の保持や訓練方法に積極的に遊びの要素を取り入れることで、積極的に運動参加が可能になると考える。今後は患者の麻痺の程度にあった運動強度の作成が示唆された。
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| Research Progress Status |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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