2013 Fiscal Year Annual Research Report
地域看護職者による高齢者全数の予防訪問の実施方法と効果
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23390515
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| Research Institution | Tokyo Medical and Dental University |
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Principal Investigator |
佐々木 明子 東京医科歯科大学, 大学院保健衛生学研究科, 教授 (20167430)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小野 ミツ 九州大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (60315182)
森田 久美子 東京医科歯科大学, 大学院保健衛生学研究科, 准教授 (40334445)
田沼 寮子 東京医科歯科大学, 医学部, 非常勤講師 (70336494)
川原 礼子 東北大学, 医学(系)研究科(研究院), 非常勤講師 (40272075)
山崎 恭子 東海大学, 健康科学部, 准教授 (70347251)
遠藤 寛子 東京医科歯科大学, 大学院保健衛生学研究科, 助教 (80609363)
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| Project Period (FY) |
2011-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 高齢者 / 予防訪問 / 地域看護職者 / 実施方法 / 効果 |
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| Research Abstract |
I.A町75歳以上317名を対象に第1回目の予防訪問を行い、204名から回答を得た。高齢者の平均年齢は81.6歳であった。過去１年以内に38.2％が転倒の経験を有していた。転倒に対する不安では、77.5％が大きいとしていた。
特に転倒あり群では転倒の不安がある者及び二次予防該当者が9割を超えていた。また、認知項目で予防が必要な者は転倒あり群が高かった。さらに転倒あり群では、主観的な健康状態が有意に低いことが明らかになり、転倒予防を重視した個別指導と啓発活動を推進する必要性が示唆された。同時に予防訪問において、介護予防の該当率が高い口腔機能向上と認知症予防への啓発活動を推進していく目標も見出された。
II.1回目の予防訪問実施群に、1年後に2回目予防訪問を実施した。高齢者の日常生活自立度と予防訪問実施後の状況との関連では、自立している割合は減少しており，隣近所へ外出している割合は増加していた。何らかの認知症状を有するが日常生活は家庭内及び社会的にほぼ自立している割合は減少していた。関係機関へ健康等について相談している割合は増加していた。介護予防事業の利用割合は増加していた。過去に転倒経験のある者は、再度、転倒経験を起こす可能性が高い事が推測された。口腔の項目における改善割合が17.9％で最も高かったが、悪化した者も16.8％いた。認知機能における悪化割合が21.2％と最も高く、転倒予防、口腔機能改善に加えて、認知症予防も重視していく必要があると考えられる。75歳以上の高齢者の場合、年齢とともに自立度が低下するのはある程度やむを得ない場合もあるが、早期に相談するようになった、健康の維持や介護予防を目指したサービスにつながったことは予防訪問の一つの効果と考える。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
75歳以上の高齢者に対する予防訪問を自治体の協力のもと、ベースラインから1年後に実施し、その効果を検討できた。予防訪問を通して当該自治体の高齢者の健康課題を明らかにし、予防訪問等で強化していく重点項目とその方法についても検討し、実施できた。
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| Strategy for Future Research Activity |
これまで予防訪問を実施した自治体のベースラインから2年後の予防訪問の長期にわたる効果を検証していくとともに、予防訪問待機群の状況を確認し予防訪問実施群と比較する予定である。さらに、新たな自治体においても効果を検証する試みを行い、短期の効果も検討する。また、予防訪問を受けた高齢側からみた効果を検証していく予定である。
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