2013 Fiscal Year Annual Research Report
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23530808
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| Research Institution | National Institute of Occupational Safety and Health, Japan |
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Principal Investigator |
岩切 一幸 独立行政法人労働安全衛生総合研究所, 有害性評価研究グループ, 上席研究員 (10316135)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高橋 正也 独立行政法人労働安全衛生総合研究所, 作業条件適応研究グループ, 上席研究員 (70332400)
外山 みどり 独立行政法人労働安全衛生総合研究所, 人間工学・リスク管理研究グループ, 上席研究員 (30332399)
劉 欣欣 独立行政法人労働安全衛生総合研究所, 有害性評価研究グループ, 研究員 (10582570)
甲田 茂樹 独立行政法人労働安全衛生総合研究所, 健康障害予防研究 グループ, 部長 (50205332)
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| Keywords | 介護 / 安全衛生 / リスク評価 / 腰痛 / 高齢者 / 福祉 |
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| Research Abstract |
本研究は、介護労働者（介護者）の安全衛生活動と健康状態等をインタビュー及びアンケートにて調査し、安全衛生管理と介護者の腰痛や腰部負担との関連を明らかにするとともに、介護者の健康・安全に必要な安全衛生活動を見いだすことを目的とした。
平成25年度は、平成25年1月～3月に、高齢者介護施設とそれらに勤務する介護者全員を対象に実施したアンケート調査の結果を解析した。施設用アンケートの配布数は8部、回答数は8部、回収率は100%であった。介護者用アンケートの配布数は404部、回答数は373部、回収率は92.3%であった。介護者の解析対象は、その内の性別と年齢に記載のない6名を除いた367名（男性114名、女性253名）とした。
解析の結果、全ての対象施設では、福祉用具を導入・使用し、介助方法及び福祉用具に関する講習・研修を実施し、さらには介助方法のマニュアルも作成していた。腰痛の有訴率は71.4%と高かったものの、仕事に支障をきたすほどの重篤な腰痛者は少なかった。これらのことから、本研究の対象施設は、安全衛生活動に積極的に取り組んでおり、職場改善もかなり進んでいたと考えられる。しかし、そのような施設においても、入浴介助時のリフトの不使用や無理な姿勢での作業、人力での持ち上げが、腰痛及び腰部負担と関連した。これは、入浴介助が負担の大きな作業であり、この介助では十分な腰痛予防対策が実行し難いことを示唆する。また、介助方法に関する責任者との相談・指導やマニュアルの活用が、腰痛の発生及び腰部負担と関連した。これらは、適切な介助方法を作成し、それを徹底することが、腰部負担を軽減し、腰痛の発生予防につながることを示唆する。以上のことから、介助方法に関する適切な作業標準を作成し、責任者らとともに職場改善に取り組む体制を整えて実施することが、介護者の腰痛予防対策としては重要と考えられた。
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