2013 Fiscal Year Annual Research Report
不登校を伴う発達障害のある子どもの心理行動特性及び支援体制に関する実証的研究
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23531293
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| Research Institution | Wakayama University |
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Principal Investigator |
武田 鉄郎 和歌山大学, 教育学部, 教授 (50280574)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
西牧 謙吾 国立障害者リハビリテーションセンター(研究所), 病院リハビリテーション診療部, 診療部長 (50371711)
小野 次朗 和歌山大学, 教育学部, 教授 (20214182)
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| Keywords | 発達障害 / 二次障害 / 予防 / 不登校 / 支援体制 / ＴＲＦ / ＣＢＣＬ |
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| Research Abstract |
全国病弱特別支援学校に対して適応障害を有する発達障害の児童生徒の実態調査を実施したところ73．3%の回収率であった。調査の結果、小学部973人中151人（15.5％）に不登校等の適応障害があり、そのうち発達障害のある児童が117人（12.0％）であった。また、中学部922人中351人（38.1％）に不登校等の適応障害があり、そのうち発達障害のある生徒が251人（27.2％）であった。また、高学部1095人中411人（37.5％）に不登校等の適応障害があり、そのうち発達障害のある生徒が251人（27.7％）であった。適応障害を有する発達障害の児童生徒のうちアスペルガー症候群が152人(22．7%)、ＡＤＨＤ78人(11．6%)、高機能自閉症42人(6．3%)、ＬＤ33人(4．9%)であった。その他の障害が366人(54．5%)であり広汎性発達障害63人、自閉症10人などであった。
事例研究においては、高機能広汎性発達障害で不登校等の二次障害により心身症や不安障害、適応障害等の診断のある子どもに対して、情緒や行動の包括的な質問紙CBCL(=Child Behavior Checklist親用）、ＴＲＦ（教師用）、ＹＳＲ（本人用）を実施し、三者の立場から多面的に情緒や行動を評価・検討した。これにより、教員や保護者等が本人の不適応について可視化して共有できることで適切な支援体制を構築することができた。また、その際の指導法として、提案・交渉型アプローチが有効であり現在事例を集積しつつある。
さらに、身体症状が強い児童生徒や昼夜逆転等、生活リズムの乱れている児童生徒を対象にマイクロミニ型アクティブグラフを活用して行動記録をとった。その結果、身体的活動量が１分間に270回～300回以上になることが多く、注意を集中することが難しい実態を生理学的に明らかにすることができた。
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