2011 Fiscal Year Research-status Report
一般集団における軽度認知機能障害と動脈硬化との関連に関する疫学研究
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23590790
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| Research Institution | Shiga University of Medical Science |
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Principal Investigator |
藤吉 朗 滋賀医科大学, 医学部, 特任助教 (10567077)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
上島 弘嗣 滋賀医科大学, 生活習慣病予防センター, 特任教授 (70144483)
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| Project Period (FY) |
2011-04-28 – 2014-03-31
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| Keywords | 軽度認知機能低下 / 動脈硬化 / 疫学研究 |
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| Research Abstract |
平成23年度は、認知機能検査（CASI:Cognitive Assessment Screening Instrument)施行のための枠組み作りが完成した。具体的には、検査の標準化として、(1) 検査マニュアル作成、(2) 検査（面接）の際に使用する所見記録用紙の開発、(3) 面接者のトレーニングをおこなった。特に、(3)面接者のトレーニングは、および数回の模擬面接によるトレーニング期間をへて、実際の面接を開始。さらに録音による面接者へのフィードバックを行う、という方法を順守した。関係者による会議も中間段階でおこないquality controlに努めた。 次にデータベース作成として、(4)採点（CASI スコア計算）、(5)結果入力、(6)被験者へ適切なアドバイスを加えた結果返却プログラムの開発を行った。また、(4)結果入力（採点）においても、オリジナルのマニュアルに想定外の回答が得られることが少なくなかったため、先行研究を行っている施設（放射線影響研究所）から、このような場合の対応に関して情報を得た。また採点者間で協議しその際の採点判断・基準をログとして回覧できるシステムを作り上げた。また、(6)においても、得点（スコア）が一定の基準に満たない場合は必要に応じて専門医療機関への紹介を行った。 これらの枠組みのもとで、約300名の対象者に検査を施行することができた。またその結果をデータベース化に着手することができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
上述のごとく、検査の標準化、面接から対象者への結果返却までのシステムの構築、データベース作成を全て行うことができた。これはほぼ計画どおりの進捗状況である。また、認知機能検査を施行した対象数者もほぼ予定通りである。
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| Strategy for Future Research Activity |
前年度（平成23年度）にCASI面接を担当していた者のうち、今年度から研究協力ができなくなったもの、あるいは今年内にその予定のものがおり、新たな人材を確保する必要がある。それに伴い、あらたな面接者トレーニングおよび人件費が必要である。Quality Controlに必要な会議を一年に一回予定しており、今年度も行う予定である。また、今年度は、解析に必要な母体となる研究の初回調査時データを現在作成中のＣＡＳＩデータと統合し、予備的解析を行う。その際に、データのクリーニングに伴う入力・確認作業などが必要となってくる。 潜在性動脈硬化指標としては、冠動脈石灰化スコア、頚動脈内膜中膜肥厚・プラーク計測、脈波伝達速度、ABI とその関連因子（血圧、血糖、リポタンバク分画を含む脂質、CRP などの新興バイオマーカー、飲酒・喫煙、身体活動度）のデータを突合させる。場合によりバイオマーカーの測定あるいは既存データの加工などを考慮する。連携研究者である椎野（脳神経外科、認知症）から必要な助言を得て、予備解析の結果を学会で発表する予定である。なお、平成24年度内には少なくとも400人のデータを集め、また、母体となるコホートの追跡調査データ（すなわち、2 回目の調査データ）から動脈硬化関連データの整備が進む予定であるため、これらのデータも組み込み、横断的検討および関連因子の進展（変化）と認知症との関連などの詳細な検討・解析を行う。平成２５年度に学術誌への投稿を行うことを目標としている。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
昨年度同様、調査員（研究協力者）のための人件費に加え、解析データ作成のための人件費、Quality Controlのためのスタッフ会議、情報収集および成果発表のための学会参加などを予定している。また今年度四月より調査場所が変更となったため、それに伴いあらたな物品を購入する必要がでてきた。
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