2012 Fiscal Year Research-status Report
家族機能を高める妊娠期保健指導プログラムの開発に関する研究
| Project/Area Number |
23593348
|
|---|
| Research Institution | Kyoto Tachibana University |
|---|
Principal Investigator |
神崎 光子 京都橘大学, 看護学部, 准教授 (40305850)
|
|---|
| Keywords | 「国際情報交換」 / カナダ |
|---|
| Research Abstract |
本研究プロジェクトは、産褥早期の抑うつや虐待予防の観点から、家族機能を高め育児適応をスムーズにする妊娠期の集団保健指導の方向性を検討するとともにプログラムの開発を目指している。
平成24年度は、前年度に行った調査研究「育児期早期の母親の育児困難感と家族機能に関する研究」の調査結果を分析し、その成果を学会発表によって公表した（第32回看護科学学会、17thISPOG）。本研究の結果から、産後1か月時点の母親の育児上の問題、特に育児困難感には、母親の不安・抑うつとDifficult Babyが高める方向で影響しており、家族機能の側面から育児困難感を軽減する看護介入の方向性として、家族の情緒的絆と家族の外部との関係を強化する援助を子育て開始前に行うことの有用性が示唆された。さらに情緒的絆を強化するためには、家族の規範、家族の役割と責任、コミュニケーションを高めることが有効であることが明らかとなった。
この研究成果から、産後１か月の母親の育児困難感を軽減して適応を促すには、母親の不安・抑うつを軽減し、子どもを扱いにくいと感じないようにすることが必要であり、同時に家族機能を強化することによって育児適応を促すことができる可能性が示唆された。現在、この成果を盛り込んだ集団教育プログラムを作成中である。
作成したプログラムの効果を検証するためには、介入前後の評価と産後1か月時点の評価を行い、介入群と非介入群を比較検討することが必要である。そこで実際にプログラムを実施し、効果を評価する研究の前段階として本年度は、研究課題「初めて子どもを持つ母親の周産期の育児自己効力感と家族機能評価、抑うつ、育児負担感との関連」を計画し、妊娠中期、末期、産後1か月時点の初めて子どもを持つ妊婦および褥婦を対象として横断的調査を行い、介入効果を評価する指標の基礎的データを収集した。現在そのデータを分析中である。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
平成23年度の調査の産褥期のデータ収集に時間がかかったため、その後の分析、プログラムの作成等、ややずれこんで計画が進んでいると考える。しかし、研究期間内にはプログラムを作成し、その効果を比較検討する研究を実施する予定である。
|
| Strategy for Future Research Activity |
次年度は、平成23年度の研究成果を論文として公表する予定である。また本年度行った初産婦を対象とした横断的研究のデータを分析し、初めて母親となる女性の育児自己効力感と家族機能、抑うつ、育児負担感の時期的な特徴を明らかに学会発表および論文投稿にて公表する予定である。また作成中のプログラムを完成させ、その効果を検証するパイロット研究を7月以降実施する予定である。
|
| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
次年度の研究費使用計画として、物品としてプログラムの運営上必要な機材（ビデオおよび関連機器、視聴覚教材、オーディオ機器、タオルケット、クッション、新生児モデル人形、マット等）の購入、介入プログラムのテキスト教材の印刷費、国際学会発表旅費、データ入力人件費、データ収集アルバイト人件費、非介入群のダミープログラム（マタニティビクス）インストラクター人件費、調査票印刷費、データ収集交通費、論文投稿、英文翻訳費等の支出を予定している。
|
