2014 Fiscal Year Annual Research Report
家族機能を高める妊娠期保健指導プログラムの開発に関する研究
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23593348
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| Research Institution | Kyoto Tachibana University |
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Principal Investigator |
神崎 光子 京都橘大学, 看護学部, 准教授 (40305850)
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| Project Period (FY) |
2011-04-28 – 2015-03-31
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| Keywords | 家族機能 / 抑うつ / 育児困難感 / 育児自己効力感 / 母親 / 妊娠期 / 産褥期 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、家族機能と育児困難感、育児負担感などの母親の育児ストレス反応や周産期の抑うつ、育児自己効力感との関連を検討し、家族機能の観点から育児適応を促す妊娠期保健指導プログラムを作成することを目的とした。
平成23年度～24年度は、家族機能が育児困難感などの育児上の問題に及ぼす影響を明らかにする目的で調査研究を行った。産後１ヵ月の褥婦498名を対象に育児上の問題、家族機能、属性に関する質問紙調査を実施し、その結果、家族機能が高いほど育児上の問題が低いことが示された。また初産婦で、外部からのサポートが少なく、夫の家事育児参加に不満がある母親において家族機能が低く、育児困難感が高いことが示された。さらに育児困難感は、母親の不安・抑うつと児の扱いにくさや泣きへの対処が困難な場合に高まるが、家族の「情緒的絆」「コミュニケーション」「外部との関係」機能を高めることによって母親の不安・抑うつは軽減し、育児困難感の軽減に繋がることが明らかとなった。
平成24年度～25年度にかけては、周産期における家族機能が母親の抑うつ、育児自己効力感、育児負担感に及ぼす影響を明らかにするために、自記式質問紙による横断的調査を行った。その結果、妊娠期、産褥期ともに家族の「情緒的絆」、「外部との関係」「役割と責任」などの家族機能が高いほど母親の抑うつは抑制され、育児自己効力感は高まることが明らかとなった。さらに産後1か月において家族機能が高い場合、抑うつは低くなり、育児自己効力感が高く、育児負担感が低くなることが明らかとなった。
以上の研究成果から育児期早期の母親の育児適応を促すために家族機能の側面から介入することの有効性が示唆された。平成26年度は、これまでの成果について論文を作成するとともに、研究成果を基に作成したプログラムを試験的に実施し、その効果に関する検討を行った。現在データを分析中である。
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