2011 Fiscal Year Research-status Report
思春期のレジリエンスと健康行動の関連についての実証的研究
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23601002
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| Research Institution | Ibaraki University |
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Principal Investigator |
上地 勝 茨城大学, 教育学部, 准教授 (20312853)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
渡邉 正樹 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (10202417)
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| Project Period (FY) |
2011-04-28 – 2014-03-31
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| Keywords | レジリエンス / 青少年 / 健康行動 |
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| Research Abstract |
レジリエンス（resilience）は弾力性、回復力、復元力などと訳され、個人の特性などの内的要因に加え、家族や学校、地域社会との関係などの環境要因を含めた包括的な概念とされている。その定義は十分に統一されてはいないが、ストレスのかかった状態や困難な環境にも関わらずうまく適応する過程・能力・結果とされ、ストレッサーの防御因子、ストレス反応を低減させる機能であると考えられている。多感で、様々なストレスに曝されやすい思春期においては重要な意味を持つと考えられる。本研究では、レジリエンスの概念について整理した後、思春期の児童生徒のレジリエンスの実態を把握するとともに、健康関連行動（health-related behavior）との関連性について実証的に検討し、子どもの発育発達の一助となる知見を得ることを目的とした。 平成23年度は，研究分担者と分担して国内外の文献レビューを行い、レジリエンスの概念、及びその関連要因について整理した。また、その結果の一部については国内学会で発表した。さらに、レジリエンス尺度の信頼性と妥当性について、高校生を対象に検討し、大学紀要論文に投稿、掲載された。 また、研究分担者とともにH24年度に実施予定の本調査の内容について検討を進めた。調査内容として、基本属性（学校種、学年、性別）、健康関連行動（食事、睡眠、運動スポーツ、喫煙、飲酒、薬物乱用、暴力、凶器所持、器物破損、交通違反）、携帯電話の使用（所持状況、使用状況、使用時の交通アクシデント経験）、Sensation Seeking、規範意識に関する質問、マナーに関する質問、レジリエンス（内的asset、外的asset）、抑うつ症状、その他の活動（ボランティアなど）などの項目が候補として挙げられた。平成24年度中の本調査に向け、さらに精査を進めている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究実施計画に記載した通り、研究分担者と分担して国内外の文献レビューを行い、レジリエンスの概念、及びその関連要因について整理した。また、その結果の一部については国内学会で発表した。 予備調査については、研究計画の段階では予定していなかったが、大学生約1000人を対象とした調査を実施することが可能となり、結果の分析を進めているところである。レジリエンス尺度の信頼性と妥当性について、高校生を対象に検討し、大学紀要論文に投稿、掲載された。小学校、中学校における予備調査については、対象者の負担を考慮し、少人数で実施した上で本調査につなげる予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成23年度に実施した大学生を対象とした調査、および、高校生を対象としたレジリエンス尺度の信頼性と妥当性の検討、24年度前半に実施する予備調査を元に調査内容を決定し、本調査を実施する。対象校は、茨城県内の公立小学校、中学校、全日制高等学校とし、県内５つの教育事務所を基準とした層化抽出を行う。抽出した学校に研究の目的、方法、具体的な調査内容、全体的な流れについて説明を行い、調査協力依頼をし、協力が得られた学校を対象校とする。県内全域を対象とするため、研究規模、学業への配慮、対象校への負担等を考慮し、小学校5年生、中学2年生、高校2年生を対象とする。研究代表者が調査の取りまとめを行い、調査補助者とともに調査票の回収と整理を行う。また、データ入力作業については専門の業者に依頼する。主に研究代表者が分析作業を担当する。分析作業は、研究分担者と検討を重ねながら進める。得られた結果の一部については、研究分担者、研究協力者とともに、学会等で発表していく。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
２４年度は本調査を実施するため、「調査研究旅費」を多く計上するとともに、データ入力を専門の業者に委託するため、「その他」の費目が多くなっている。また、レビュー論文や学会発表など、研究途中までの研究成果について発表するために、「旅費」、「投稿料」などの経費を計上している。
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Research Products
(3 results)
