2012 Fiscal Year Research-status Report
思春期のレジリエンスと健康行動の関連についての実証的研究
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23601002
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| Research Institution | Ibaraki University |
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Principal Investigator |
上地 勝 茨城大学, 教育学部, 准教授 (20312853)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
渡邉 正樹 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (10202417)
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| Keywords | レジリエンス / 思春期 / 健康行動 |
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| Research Abstract |
レジリエンス（resilience）は弾力性、回復力、復元力などと訳され、個人の特性などの内的要因に加え、家族や学校、地域社会との関係などの環境要因を含めた包括的な概念とされている。その定義は十分に統一されてはいないが、ストレスのかかった状態や困難
な環境にも関わらずうまく適応する過程・能力・結果とされ、ストレッサーの防御因子、ストレス反応を低減させる機能であると考えられている。多感で、様々なストレスに曝されやすい思春期においては重要な意味を持つと考えられる。本研究では、レジリエンスの
概念について整理した後、思春期の児童生徒のレジリエンスの実態を把握するとともに、健康関連行動（health-related behavior）との関連性について実証的に検討し、子どもの発育発達の一助となる知見を得ることを目的とした。
平成24年度は，レジリエンス尺度の信頼性と妥当性について、高校生を対象に検討し、大学紀要論文に投稿、掲載された（筑波大学体育科学系紀要）。さらに、高校生を対象とした危険行動とレジリエンスの関連についても検討し、その成果については第71回日本公衆衛生学会において報告した。加えて海外雑誌に投稿中である。また、大学生を対象とした調査を実施しいくつかの知見を得ており、その成果については第59回日本学校保健学会，および第77回日本民族衛生学会で発表した。
H25年度に実施する調査について検討を進めたところ、小学生対象は概念の規定が難しいことが予想されたため、中学生以上を調査対象とすることを概ね決定した。調査内容は基本属性、健康関連行動、携帯電話の使用、規範意識、マナー、レジリエンス（内的asset、外的asset）、抑うつ症状、その他の活動（ボランティアなど）などの項目とした。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
レジリエンスの概念、及びその関連要因について整理した後、高校生用レジリエンス尺度の信頼性と妥当性について検討し、その成果は大学紀要論文に掲載された。
大学生約1000人を対象とした調査を実施し、スポーツ経験がレジリエンスと関連することを見出した。
高校生700名を対象とした調査を実施したところ、レジリエンスと交通ルールの遵守について関連性が認められた。とくに教師や親からの期待や支援がこれらの関連性に影響している可能性が示唆された。
H25年度に実施する調査について検討を進めたところ、小学生を対象とした調査は概念の規定が難しいことが予想されたため、中学生以上を調査対象とすることを概ね決定した。調査内容は基本属性、健康関連行動、携帯電話の使用、規範意識、マナー、レジリエンス（内的asset、外的asset）、抑うつ症状、その他の活動（ボランティアなど）などの項目とした。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成23年度に実施した大学生を対象とした調査、および、高校生を対象としたレジリエンス尺度の信頼性と妥当性の検討、高校生を対象としたレジリエンスと危険行動との関連についての調査結果を踏まえ、中学生においても調査を実施する予定である。県内５つの教育事務所を基準とした層化抽出を行う。抽出した学校に研究の目的、方法、具体的な調査内容、全体的な流れについて説明を行い、調査協力依頼をし、協力が得られた学校を対象校とする。県内全域を対象とするため、研究規模、学業への配慮、対象校への負担等を考慮し、中学2年生を対象とする。研究代表者が調査の取りまとめを行い、調査補助者とともに調査票の回収と整理を行う。また、データ入力作業については専門の業者に依頼する。主に研究代表者が分析作業を担当する。分析作業は、研究分担者と検討を重ねながら進める。得られた結果の一部については、研究分担者、研究協力者とともに、学会等で発表していく。小学生については、実施可能性について検討を継続し、可能であれば実施する。検討した結果、難しいようであれば、今後の研究課題としたい。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
平成25年度は研究最終年度であり、全体の総括と研究成果の公表を主に進めていくため、学会等への参加による「旅費」を多く計上している。また、研究成果をまとめて紙面で発表するため、論文投稿料、掲載料についての経費を計上している。さらに、研究全体を総括した報告書を作成するための印刷費についても計上している。
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Research Products
(4 results)
