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2011 Fiscal Year Research-status Report

昼食後の短時間仮眠がその後の運動パフォーマンスに与える効果に関する研究

Research Project

Project/Area Number 23650390
Research InstitutionPrefectural University of Hiroshima

Principal Investigator

福場 良之  県立広島大学, 人間文化学部, 教授 (00165309)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 辻 敏夫  広島大学, 工学(系)研究科(研究院), 教授 (90179995)
林 直亨  九州大学, 学内共同利用施設等, 准教授 (80273720)
Project Period (FY) 2011-04-28 – 2014-03-31
Keywords短時間仮眠 / 情報処理能力 / 視力
Research Abstract

脳の情報処理能力とスポーツに関与する視力に対する短時間仮眠(nap)の効果について検討した。被験者は健康な男性10名で、実験は静寂な恒温室で行った。脳の情報処理能力はメモリーサーチ課題(PCを用いた数字の短期記憶測定プログラム:10分間を1セット)により、そのタスク処理能力で評価した。被験者は午前11時から、それを3セット続けて行った。12時から基準化された昼食をとり、12時40分から午前と同様な課題を3セット行った。その後、被験者は13時30分から、(1)nap条件:低照度な実験室で20分以内のnapをとる条件、(2)rest条件:覚醒・安静状態を保つ(ジグソーパズルを行う)条件、のいずれかを行った。napあるいはrestの後、14時10分からさらに3セットの課題を2回繰り返して行った。プロトコール中を通して、VAS(Visual Analogue Scale)による眠気や集中力といった自覚症状、ならびに静止・動体視力を測定した。nap中は脳波を測定し、その睡眠ステージを実験後に判定した。全被験者のnap中の睡眠の質は、睡眠ステージ3もわずかに含まれた者が1名はいたものの、ほぼ睡眠ステージ1・2であり、napをとっていたことが確認された。タスク処理能力、視力、VASなど測定した全ての項目において、napあるいはrestをとる以前では、2条件間に有意な差はみられなかった。napをとった後はrest条件に比較して、VASにおいては眠気、だるさが有意に減少し、頭の冴え、やる気、集中力が有意に増加した。動体視力においては、2条件間で有意差は認められなかったが、静止視力はrest条件と比較してnapをとった後に改善する傾向がうかがわれた。タスク処理能力は、napとrest後の2条件間に有意な差異が認められ、おおむねnap条件の方が良い結果であった。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

初年度に計画された実験は行った。その結果として,先行研究での知見の追試である,脳の情報処理能力への正の効果を確認した。あらたな知見としては,静止視力への正の効果の可能性が示唆された点である。一方,予備実験として,ランプ負荷運動試験へのnapの効果も実験的に検討したが,運動遂行時間や最大酸素摂取量への効果には一貫性が認められなかった。そこで現在,以下の項目:「今後の研究の推進方策」で述べるような検討を行っている。

Strategy for Future Research Activity

上の項目:「現在までの達成度」で述べたように,2年目の実験では,どのような運動タスクを課すことがいいか,を,まず検討する。一方,現実に現場ではどのような状況であるのかを把握するために,同時に,国内の水泳と陸上競技でかなり高いレベルにある大学や高校の指導者あるいは選手を対象に,午前中に予選,午後に決勝があるようなスケジュールの際,その間をどのようにすごしているか,napのような睡眠の有無も含めて調査する予定である。それらの結果に基づいて,午前-午後と同一の運動タスクがある実験的に設定した条件で,運動パフォーマンスに対するnapの効果について,基礎的な生理指標も含めて検討したい。

Expenditure Plans for the Next FY Research Funding

当初の予定通り,実験での消耗品,被験者,実験補助者への謝金,分担研究者との打ち合わせや現場への調査に要する旅費,さらに初年度の研究結果の発表への経費,などに使用する予定である。

URL: 

Published: 2013-07-10  

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