2014 Fiscal Year Annual Research Report
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23650393
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| Research Institution | Senshu University |
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Principal Investigator |
久木留 毅 専修大学, 文学部, 教授 (60407632)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
白井 克佳 独立行政法人日本スポーツ振興センター国立スポーツ科学センター, その他部局等, 研究員 (10321035)
山下 修平 独立行政法人日本スポーツ振興センター国立スポーツ科学センター, その他部局等, 研究員 (80534859)
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| Project Period (FY) |
2011-04-28 – 2015-03-31
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| Keywords | スポーツ政策 / 国際競技力向上 / シンガポール / スポーツハブ / ユースオリンピックゲームズ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、シンガポールのユースオリンピックゲームズ（以下YOG）評価とともに今後のスポーツ政策に関する調査を行い、日本のスポーツ政策立案のための情報提供を目的とした。本年度は、スポーツハブを視察するとともに関係者へのインビュー調査を実施した。
スポーツハブは、昨年10月メインスタジアムがオープンとなっていた。しかし、それ以外の部分が完成していなかった。今回の調査では、メインスタジアムとメインプール、アリーナ、陸上競技場、ミュージアム、オフィスを視察した。さらに、スポーツ医科学部門の責任者等へヒアリングを行った。また、ボートのアジア選手権を視察し、YOGのレガシーを確認することができた。
これらの調査結果を踏まえシンガポールのスポーツ政策に関して、日本体育学会平成26年度学会大会において、「第１回ユース・オリンピック・ゲームズとスポーツハブ設立等から見える総合戦略」について発表を行った。これまでの調査の結果としては、シンガポールのスポーツ政策の中長期計画において、YOG、スポーツハブおよびメジャーイベント招致等がそれぞれ関係性を持ち、スポーツにおける総合的な戦略として機能していることが明らかとなった。さらに、シンガポールのスポーツ政策は、YOGおよびスポーツハブを通して他の政策と連動し、国家の社会的な課題を解決するための総合的な施策として機能している可能性が高いことが明らかとなった。
本研究の成果は、今後設置されるスポーツ庁（平成27年10月予定）や2020年東京オリンピック・パラリンピックに関する政策、施策の立案に関して参考になり得ると考えられる。
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Research Products
(1 results)
