2013 Fiscal Year Research-status Report
高解像度ＤＥＭステレオ計測システムの開発と活断層・変動地形研究への応用
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23650582
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| Research Institution | Nagoya University |
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Principal Investigator |
鈴木 康弘 名古屋大学, 減災連携研究センター, 教授 (70222065)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
杉戸 信彦 法政大学, 人間環境学部, 講師(Lecture) (50437076)
石黒 聡士 名古屋大学, 学内共同利用施設等, 研究員 (90547499)
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| Keywords | 活断層 / リモートセンシング / 変動地形学 / 写真測量 / 計測システム |
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| Research Abstract |
本研究は、活断層・変動地形研究に有効な高解像度DEMステレオ計測システムを開発するため、システム開発とその適用研究を同時に進め、互いにフィードバックさせることを目的とする。
システム開発においては昨年度までの成果に立脚し、25年度は、①対応DEMデータファイル形式の拡充、②実体視や作図などの操作性向上、③リアルタイムでの俯瞰表示機能、④高機能PC向けのカスタマイズ（64 bit OS対応）などの改良を実施したほか、新たに、①航空写真による地形実体視、②航空レーザ測量のオリジナルデータの利用についての検討を行った。さらに、情報共有の仕方について検討した。以上のように、急速に整備されつつある高解像度DEMを用いた地形解析とデータ作成、あるいは航空写真や地質図を含めた解析システムの開発が順調に進み、活断層・変動地形研究に資する貴重な成果となった。
上記技術の適用可能性を探るため、昨年度から引き続き塩尻付近の地形解析を行ったほか、富士見においても、テクトニックバルジ上に分布する植生下の微細な断層変位地形に関する解析を実施した。塩尻付近においては、昨年度確認し現地掘削調査にもつながった、従来未発見であった活断層トレースについて追加解析を実施したほか、主トレースに付随して発達すると推定される、山地斜面に発達する微細な断層変位地形を新たに確認し、現地確認踏査を実施した。富士見についても現地踏査を含め、活断層トレースの認定位置精度が向上した。こうした微細な断層変位地形は、高解像度DEMとそれを用いた地形表現など、今回のシステム開発に立脚して確認されたものであり、本システムは種々の地形場に関して有効であることが確認されつつある。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
システム開発・適用研究の両者について着実に成果を得た。当初の研究計画内容と比較すると、前者については、作業負荷軽減する操作性や汎用性向上等のシステム改良や、利用するデータの幅を広げる新規開発を行っており、計画内容どおりおおむね順調に進んでいる。後者については、南海トラフ周辺の海底活断層や糸魚川－静岡構造線などを対象として実施されており、着実に進んできている。しかし、高解像度DEMの入手に時間を要したため、タイプの異なる断層への適用数がやや不足しており、一部を次年度に持ち越すこととした。
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| Strategy for Future Research Activity |
システム開発・適用研究のうち、前者については、これまでの成果に立脚して、①データ入出力機能の改善（対応データ形式の拡充、データ変換機能）、②航空写真によるDEMの適応性検討、③入力データの整備、判読・計測、および取りまとめに関する一連の作業手順の確立を実施し、当初の研究計画内容をさらに充実させると同時に、適用研究の成果をフィードバックさせ、システムを完成させる。後者については、タイプの異なる断層について適用研究をさらに行い、地震予測研究の方法論を検討する。引き続き、システム開発担当者と判読者が常時意見交換できる環境を用意する。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
システム開発はおおむね順調に進んできているが、適用研究においては、高解像度DEMの入手に時間を要したため、タイプの異なる断層への適用数がやや不足している。そのため、適用研究の一部を次年度に持ち越し、研究を行うこととした。
研究費は主に現地調査費やDEM等のデータの入手費用などに使用する。事例適用研究からのさらなるフィードバックも期待されるため、システム開発についてもより充実することが期待され、システム開発に関する費用にも充てる。
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