2023 Fiscal Year Research-status Report
Developing Pedagogical Approaches for Fostering Intercultural Competence in English Language Education in the Digital Age
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23K00729
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| Research Institution | Chuo University |
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Principal Investigator |
栗原 文子 中央大学, 商学部, 教授 (60318920)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中山 夏恵 文教大学, 教育学部, 教授 (50406287)
清田 洋一 明星大学, 教育学部, 教授 (60513843)
米田 佐紀子 玉川大学, 文学部, 教授 (70208768)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| Keywords | 異文化間シティズンシップ / デジタル・シティズンシップ / グローバル・シティズンシップ / 英語教職課程における全国調査 / ICEPELL |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2023年度はデジタル・シティズンシップの研究者である坂本旬教授の著書から学び、メンバーで講演会に参加し、デジタル・シティズンシップについて理解を深めた。
また、欧州評議会によるDigital Citizenship Handbookを始めとする関連文献の整理をし、シティズンシップと英語教育の接点について考察した。
2023年11月には、異文化理解、グローバルシティズンシップ教育、デジタルシティズンシップ教育に関する指導の実態を探るために、英語教職課程の指導者を対象に全国調査（アンケート調査）を行った。アンケートの分析は2024年度に行う。
さらに、2月にイタリアのピネロロを訪問し、５日間にわたり、異文化間シティズンシップ育成を目指した絵本を活用した初等英語教育（ICEPELL: Intercultural citizenship education through picturebooks in early English language learning)について学んだ。具体的には、シルバナ・ランポーネ教授によるワークショップに２回参加し、ICEPELLの実践校である複数の小学校の授業を参観した。
2024年3月に発行されたJACET SIG 教育問題研究会会誌『言語教師教育』Vol.11, No.1に、科研メンバーで開発した初等教育向けの異文化間能力育成のためのポートフォリオ（中学校へのパスポート）を活用して行われた実践について、実践者と科研グループのメンバーで論文を執筆した。また、同SIG主催の言語教育エキスポで、イタリアの実態調査を中心に、2023年度の研究成果を発表した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
１年目は、シティズンシップと外国語教育の接点について、幅広く文献研究を行い、英語教職課程の指導者に対して全国調査を行うことができた。さらに、２月にイタリアのピネロロに行き、絵本を用いた英語教育を通して異文化間シティズンシップを育成するためのプログラムICEPELL（Intercultural Citizenship Education through Picturebooks in Early English Language Learning)開発者のワークショップに参加し、複数の小学校での実践を見学することもできた。絵本を用いたシティズンシップ育成のメソッドの実践を観察し、効果を感じたので、さらに研究を深めたい。科研メンバーで執筆した論文がJACET教育問題研究会の会誌『言語教師教育』Vol.11, No.1(3月発行）に掲載された。また、3月に開催された「言語教育エキスポ」でイタリアの訪問調査について発表する機会も得た。
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| Strategy for Future Research Activity |
２年目は、全国調査の質的分析と、シティズンシップ育成を意識した英語教育に携わっている実践者へのインタビューを中心に行う。また、引き続き、海外の研究者や実践者との交流を深めていきたい。絵本を用いたシティズンシップ育成は、特に初等教育で有効なメソッドとなると考えられるので、より研究を深め、日本の英語教育において実践の機会を得られるように協力者の先生方に働きかけたい。科研終了後には、書籍の執筆もしたいと考えている。
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| Causes of Carryover |
2023年度は、シティズンシップ育成を目指した英語教育実践者への聞き取り調査は実施できなかった。そのため、旅費や謝金などの支払いが発生しなかった。2024年度は、聞き取り調査を行う予定である。また、2024年度は、ヨーロッパのデジタル・シティズンシップの研究者に講演やワークショップを実施をお願いしたいと考えており、講演料などが発生する見込みである。
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