2020 Fiscal Year Annual Research Report
Construction of Historical GIS for Disaster Prevention and Recovery
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20H01394
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Allocation Type | Single-year Grants |
Research Institution | Kobe University |
Principal Investigator |
藤田 裕嗣 神戸大学, 人文学研究科, 教授 (10181364)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高橋 清吾 豊田工業高等専門学校, 一般学科, 助教 (10597313)
鈴木 康之 県立広島大学, 人間文化学部, 教授 (10733272)
宇根 寛 お茶の水女子大学, 文理融合 AI・データサイエンスセンター, 研究協力員 (20415037)
牛垣 雄矢 東京学芸大学, 教育学部, 准教授 (30508742)
安藤 哲郎 滋賀大学, 教育学部, 准教授 (30706776)
深瀬 浩三 立正大学, 地球環境科学部, 特任准教授 (50631884)
宮里 修 高知大学, 教育研究部人文社会科学系人文社会科学部門, 准教授 (60339645)
上島 智史 奈良工業高等専門学校, 一般教科, 准教授 (70710309)
堀 健彦 新潟大学, 人文社会科学系, 准教授 (80313493)
仁木 宏 大阪市立大学, 大学院文学研究科, 教授 (90222182)
山元 貴継 中部大学, 人文学部, 准教授 (90387639)
塚本 章宏 徳島大学, 大学院社会産業理工学研究部(社会総合科学域), 准教授 (90608712)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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Keywords | 城下町 / 絵図 / 防災 / 災害復興 / GIS |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、文部科学省による学習指導要領の改訂で、高校地理歴史科の必履修科目として2022年度から全国一斉で「地理総合」が新登場する予定である点に注目し、高等教育機関に務める研究者が中等教育の学校現場とも連携して研究を進めていくことを目指す。特に歴史地理学の研究成果を歴史GISに応用することで、中・高・大の地理教育の活性化を図り,研究の焦点は、具体的には以下の三点が挙げられる。 ①都道府県庁所在都市の多くが、城下町起源である点に鑑み、そのうちの幾つかをフィールドとして選定し、特に地理学の観点からその中心としての城郭が防災の拠点になり得る側面に、光を当てる。 ②実践的に試みる具体的な作業としては、歴史GISによる城下町絵図、過去の災害地図、新旧地形図、現代のハザードマップのデジタル重ね地図を作成する。とくに重ね地図作成作業では、近世や近代初期に作成された絵図→地図への進化過程における測量の未熟さに対する配慮も必要であり、近代初めに作成された「陸軍省城絵図」に注目したい。 ③中高大連携による地理(学)教育における歴史GIS、城下町古地図アプリを活用した教材化と授業単元開発と実践も行う。さらに、近代初期に作成された「陸軍省城絵図」との関係で注目される城下町の選定に、なるべく早期に着手したい。 研究代表者は、2022年度末に神戸大学で定年退職を迎える予定で、兵庫地理学協会とともに、高等学校教員と連携しながら、歩みを進める予定である。兵庫県について取り上げる城下町の候補を挙げると、明石と姫路の他に、県北の豊岡と出石が考えられる。さらに、高校地理教育との連動のみならず、地方公共団体や地域の歴史に造詣が深い地元の組織(NGO・NPOや研究会)との連携も、重要な課題となろう。なお、地方の地理学会から研究代表者に講演依頼があった福井県の県都、福井城下町には引き続き注目したい。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究課題では、近代初期に作成された「陸軍省城絵図」との関係で注目される城下町の選定なども試みようとしたが、当初に予想外の「新型コロナ禍」の対策が不可欠となり、そのような状況下で、感染者数自体が依然として多い東京とその周辺は敢えて外さざるを得ないだろう。若干の修正も試みているため、計画通りにはやはり進まないのが現状であるとは言え、絶えず最新状況の把握に努め、前向きで、積極的な対応も試みたい。そこで、「陸軍省城絵図」との関係で注目される城下町の選定に本格的に入るなど、計画の進展に力点を置く方針である。研究分担者も全国に分散する形でお願いした訳であり、それらの懸念に対しては引き続き、十分に注意したい。
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Strategy for Future Research Activity |
本研究課題は、地震など、災害との対応をも視野に入れるのが骨子である。その点で言えば、今まさに喫緊の課題になっている「新型コロナ感染」も、災害と似たような性格を持っており、十分に対応を考えるべきと認識している。地理学を主とした研究者の立場からも、「新型コロナ感染者」の動向には引き続き、注意を向け、有効な対策を打つべきである。
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