2022 Fiscal Year Annual Research Report
旧ユーゴスラヴィア地域における民族を超えた文化の学際的研究：紛争後30年を経て
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21H03710
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Research Institution | Kanda University of International Studies |
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Principal Investigator |
鈴木 健太 神田外語大学, グローバル・リベラルアーツ学部, 講師 (00749062)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
奥 彩子 共立女子大学, 文芸学部, 教授 (90513169)
ボシティアン ベルタラニチュ 城西大学, 現代政策学部, 准教授 (80752120)
長 有紀枝 立教大学, 21世紀社会デザイン研究科, 教授 (10552432)
上畑 史 東洋大学, アジア文化研究所, 特別研究助手 (60827864)
門間 卓也 関西学院大学, 文学部, 研究員 (90868291)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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| Keywords | ユーゴスラヴィア / 民族 / 文化 / 地域 / トランスナショナリズム |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2年次にあたる本年度は、主として、本研究課題の中核となる具体的検討課題(C)「ポスト・ユーゴスラヴィア期（1991年～現在）」について、研究組織の各メンバーがそれぞれの学問分野に基づく個別研究を実施した。遺産、消費、共生の3つの領域、および移民コミュニティ・ディアスポラの状況における民族を超えた文化や関連する諸関係の検討が進められ、成果の一部が個々に発表された（遺産：百瀬論文、消費：門間論文・上畑論考、共生：長論文・山崎論考・Dragovic-Soso報告［長が組織した公開講演会への協力の結果として］、移民コミュニティ・ディアスポラ：奥の国際学会報告）。
また上記(C)における個別研究の効果的な遂行も念頭に置きつつ、地域研究の方法論を捉え直す試みとして、研究組織外の研究協力者も招いて、シンポジウム「東欧地域研究の未来」を開催した。ユーゴスラヴィア地域を含んだ東欧地域を今日研究する意味とその可能性について、歴史研究を軸とした3報告をもとに再検討し、本研究全般にわたる方法論的、理論的な枠組みの点検と充実化を図った（百瀬・中島・柴理子の各シンポジウム報告、また報告に対する立石・石田・山本の各コメント）。
以上と並行し、昨年度中心的に取り組んだ具体的検討課題(A)「ユーゴスラヴィア黎明期（19世紀～20世紀戦間期）および同(B)「社会主義ユーゴスラヴィア期（第二次世界大戦～1991年）」に関しても継続的な作業を行いながら、(A)(B)(C)相互の接続や研究全体の総合的な考察の準備作業として、ユーゴスラヴィアの時代や社会における公共圏の役割について検討したほか、1990年代初頭の紛争の経緯、ロシア東欧の体制転換後「30年」の位置づけについて整理を行った（鈴木および山崎のレクチャー講演、鈴木のセミナー講演、鈴木論考）。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
初年度の共同研究の着手を踏まえ、本研究課題の遂行を前進させることができた。この年度から本格化する予定であった具体的検討課題(C)の個別研究についても進めることができた。その際、新型コロナウイルスをめぐる状況を見つつ、部分的に現地調査や国際学会発表を活用することができたのは、本研究に不可欠な日本国外における研究活動の円滑な実施に向けて、来年度以降の作業を見通すうえでも貴重であった。また初年度に急逝した研究組織メンバー柴宜弘の学術的な追悼を兼ねて開催したシンポジウム（「東欧地域研究の未来」）は、本研究課題が足場を置く地域研究の方法論を再検討する有意義な機会となり、今後の個別研究や本研究課題全般の遂行にとって弾みとなった。
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| Strategy for Future Research Activity |
3年次以降では、過去2年の作業と成果を踏まえ、具体的検討課題(C)の個別研究の継続的な展開を中心に、研究課題全体を前進させていく。
その際、新型コロナウイルスをとり巻く情勢も落ち着きを見せ始めていることから、現地での調査・資料収集を可能な限り活用し、各自の研究の進展につなげる。また中間年度にあたる次年度では、研究組織内における個別研究の各報告と相互の議論にも力を入れ、研究期間後半の着実な遂行の足掛かりとしたい。
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