2012 Fiscal Year Annual Research Report
卒後1年目看護師の定着率向上を目的とした広域包括支援プログラムの開発研究
Project/Area Number |
24249097
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (A)
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Research Institution | Fukuoka Prefectural University |
Principal Investigator |
松浦 賢長 福岡県立大学, 看護学部, 教授 (10252537)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松岡 緑 福岡女学院看護大学, 看護学部, 教授 (00108763)
金城 祥教 名桜大学, 健康科学部, 教授 (00205056)
宇座 美代子 琉球大学, 医学部, 教授 (00253956)
安酸 史子 福岡県立大学, 看護学部, 教授 (10254559)
飯野 英親 西南女学院大学, 保健福祉学部, 教授 (20284276)
塚原 ひとみ 福岡大学, 医学部, 准教授 (20555403)
鶴田 早苗 活水女子大学, 看護学部, 教授 (30188643)
川本 利恵子 九州大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (40144969)
生野 繁子 九州看護福祉大学, 看護福祉学部, 教授 (40249694)
金城 芳秀 沖縄県立看護大学, その他の研究科, 教授 (40291140)
日高 艶子 聖マリア学院大学, 看護学部, 教授 (50199006)
岡村 純 日本赤十字九州国際看護大学, 看護学部, 教授 (60316213)
松本 幸子 長崎県立大学, 看護栄養学部, 教授 (70199868)
二重作 清子 純真学園大学, 保健医療学部, 教授 (70321221)
佐藤 香代 福岡県立大学, 看護学部, 教授 (80170736)
小田 正枝 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 教授 (80194562)
正野 逸子 産業医科大学, 産業保健学部, 教授 (80280254)
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Project Period (FY) |
2012-10-31 – 2016-03-31
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Keywords | 新卒看護師 / 定着率向上 / 臨床教育力向上 / 看護技術力向上 / 大学教員メンター制 / リアリティ・ショック / 対人関係スキル / 脆弱性 |
Research Abstract |
平成24年度の課題は、1)地域拠点大学の構築、2)仮説プログラム展開のための組織整備、3)新卒看護師の定着率調査であった。 1)「臨床教育力向上」に関する地域拠点大学は、聖マリア学院大学、琉球大学、国際医療福祉大学となった。「看護技術力向上」に関する地域拠点大学は、琉球大学、沖縄県立看護大学、福岡県立大学、聖マリア学院大学、産業医科大学となった。「大学教員メンター制」に関する拠点大学は、福岡女学院看護大学、純真学園大学となった。地域拠点大学は、担当エリアにおいて関係機関との相互連携体制を構築する。 2)仮説プログラム展開:組織として、「臨床教育力向上」「看護技術力向上」「大学教員メンター制」の3グループを構成した。分担研究者、連携研究者、そして研究協力者をそれら3グループに配属した。「臨床教育力向上」のための仮説プログラムでは、同グループが企画したCSDの取組を2地点で展開した。各担当エリア内の関係機関からプリセプターや臨床指導者がCSDに参加した。コーチング・スキル尺度のベースライン調査をおこなった。「看護技術力向上」のための仮説プログラムでは、2大学において看護技術支援をおこなった。琉球大学ではシナリオ型の支援を施行し、聖マリア学院大学では未経験技術習得型の支援を展開した。「大学教員メンター制」のための仮説プログラムでは、地域拠点大学に大学教員(地域拠点大学以外の教員も含む)をメンターとして導入し、臨床で課題を抱える新卒看護師を出身大学にとらわれずにサポートする制度設計を検討した。 3)新卒看護師の定着率調査:平成24年度卒業生の定着を測定する方法について制度設計した。調査対象医療機関は、各地域拠点大学が連携する医療機関とし、年度末における定着率を把握することにした。該当年度に連携実績が全くない医療機関については対照群とする予定となった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成24年度の研究実施計画に沿って研究を実施することができ、拠点大学の整備をはじめとして、計画通り、研究基盤部分を構築することができた。
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Strategy for Future Research Activity |
引き続き対面会議を年度に複数回行いながら、進捗と課題を共有しながら、グループ内の研究討議に関しては、テレビ会議システム等を活用して、円滑に研究が遂行されるよう進めていく。
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