2013 Fiscal Year Annual Research Report
教育工学的な視点に基づく教師教育ハンドブックの開発－その理論と実践の分析から－
| Project/Area Number |
24300284
|
|---|
| Research Institution | Osaka Kyoiku University |
|---|
Principal Investigator |
木原 俊行 大阪教育大学, 教育学部, 教授 (40231287)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
吉崎 静夫 日本女子大学, 人間社会学部, 教授 (20116130)
生田 孝至 岐阜女子大学, その他の研究科, 教授 (20018823)
中山 実 東京工業大学, 社会理工学研究科, 教授 (40221460)
東原 義訓 信州大学, 教育学部, 教授 (90143172)
堀田 龍也 玉川大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (50247508)
村川 雅弘 鳴門教育大学, その他の研究科, 教授 (50167681)
澤本 和子 日本女子大学, 人間社会学部, 教授 (50226081)
鹿毛 雅治 慶應義塾大学, 付置研究所, 教授 (80245620)
島田 希 高知大学, 人文社会・教育科学系, 講師 (40506713)
豊田 充崇 和歌山大学, 教育学部, 准教授 (60346327)
高橋 純 富山大学, 人間発達科学部, 准教授 (10310757)
深見 俊崇 島根大学, 教育学部, 准教授 (80510502)
野中 陽一 横浜国立大学, 教育人間科学部, 教授 (10243362)
田中 博之 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 教授 (20207137)
小柳 和喜雄 奈良教育大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (00225591)
永野 和男 聖心女子大学, 文学部, 教授 (60107224)
赤堀 侃司 白鴎大学, 教育学部, 教授 (80143626)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2016-03-31
|
| Keywords | 教育工学 / 教師教育 / ハンドブック / 授業研究 / 専門的な学習共同体 |
|---|
| Research Abstract |
本研究では「教育工学的な視点に基づく教師教育ハンドブック」を開発し，その内容等の妥当性・有効性に関する評価を行うことを目的とする。平成25年度は以下のような活動を繰り広げ，成果を得た。
まず６月に，研究代表者及び同分担者が集い，研究目的や研究計画を再確認した。その後，１）理論整理のための文献研究（担当：吉崎・生田・木原・中山），２）国内の事例の収集（担当：堀田他９名），３）海外の事例の収集・整理（担当：野中・小柳・田中等）という３つのグループに分かれて研究活動を展開した。なお，それらの過程を評価担当の永野と赤堀が点検した。
１）については，国内外の教師教育関係の論文を収集し，教員養成や現職教育に関する研究動向を明らかにした。その結果，教育工学的な視点に基づく教師教育研究による教師像には，①よき社会人，②技術的熟達者，③適応的熟達者，④探究的実践家，⑤専門的な共同体のメンバーというカテゴリーを設けられることが明らかになった。また，それに応じるための取り組みには，①方法的，②対人関係的，③フィールド志向，④制度的，⑤文化的という５つのアプローチが存在することも明らかになった。２）については，教師のアイデンティティやレジリエンスを視野に入れた教員養成カリキュラムの開発事例，専門的な学習共同体の構築に資する校内研修の事例等を各担当者が２事例程度収集した後，それらを上記の枠組みを用いて整理した。３）については，英国や米国における教師の力量の（再）概念化（アイデンティティ，コミットメント，レジリエンス等の強調），それらを踏まえた教員（養成）スタンダードの開発と運用，さらには，専門的な学習共同体構築のための授業研究や教職開発学校について，現地の高等教育機関等を訪問し，聞き取り調査を実施して，その詳細を把握した。
以上のような成果をもとに，ハンドブックの内容構成案と執筆担当案を作成した。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
「平成２５年度科学研究費助成事業交付申請書」に記した，予定した研究活動を概ね遂行できたため。
|
| Strategy for Future Research Activity |
研究分担者数が多いため，対面でのミーティングに全員が揃いづらい状況がどうしても生ずる。それによって，研究計画や予定される成果に関する共通理解が滞らないよう，オンラインによる意思疎通をいっそう積極的に図る。特に，平成26年度には，ハンドブックのプロトタイプを作成するので，それを適切に評価するための枠組みや手続きに関する共通理解をていねいにおこなう。
|
| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
平成24年度，研究分担者の１人が急逝したこと，海外旅費が予定よりも安価であったことから，学術研究助成基金助成金に余剰が生じた。平成25年度は，ほぼ当初計画に近い形で執行できたが，平成24年度未使用分をすべて執行するには至らなかった。
上記の未使用分は，平成26年度の研究活動に計画されている中間成果の海外発表に関して，その担当者を増やす等で執行したい。
|
