2012 Fiscal Year Annual Research Report
1960~70年代の概念芸術:作品の所在調査とデータ・ベース構築
Project/Area Number |
24320033
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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Research Institution | The National Museum of Modern Art, Tokyo |
Principal Investigator |
中林 和雄 独立行政法人国立美術館東京国立近代美術館, 企画課, 企画課長 (50217816)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
三輪 健仁 独立行政法人国立美術館東京国立近代美術館, 企画課, 研究員 (50356276)
鈴木 勝雄 独立行政法人国立美術館東京国立近代美術館, 美術課, 主任研究員 (30321558)
蔵屋 美香 独立行政法人国立美術館東京国立近代美術館, 美術課, 美術課長 (30260003)
大谷 省吾 独立行政法人国立美術館東京国立近代美術館, 企画課, 主任研究員 (90270420)
松本 透 独立行政法人国立美術館東京国立近代美術館, 副館長 (90150044)
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Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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Keywords | 美術史 / 芸術諸学 / 戦後美術 / 概念芸術 / コンセプチュアル・アート |
Research Abstract |
初年度の作業は、欧米を中心にした「概念芸術」の研究動向を視野に収めながら、日本の戦後美術における同動向の研究の現状把握と今後の課題の抽出に努め、本研究の最終的な成果の見通しを立てることに費やした。 具体的な成果としては、「概念芸術」あるいは「概念芸術的」な動向の文献収集と整理を、65年から75年に期間を絞って、国内外の主たる雑誌(『美術手帖』『芸術新潮』『みづゑ』『三彩』『季刊芸術』『芸術倶楽部』『デザイン批評』『SD』などの国内雑誌と『Artforum』『Art International』『Interfunctionen』などの海外雑誌)において行った。書籍については、同時代の貴重な展覧会図録や、ここ20年ぐらいの間に出版された欧米の研究書の収集に努めた。日本の「概念芸術」を理解するためには、欧米の動向との比較・検討は欠かせない。また「概念芸術」という用語が誕生する以前のデュシャンを筆頭とする「概念的な」芸術の系譜も辿る必要があると判断した。未だ日本においては存在しない「概念芸術」の資料集やアンソロジーの編纂を目標に掲げ、研究のレベルを押し上げるための基礎調査に徹した。 作品の所在調査については、作家や関係者にヒアリングを行ったところ、現物が残っているケースは限られていることが判明。むしろ「概念芸術」の特徴であるところの、雑誌・印刷物等のメディアに掲載された「作品」を収集していくことの方が有意義であると判断した。さらに当該期間の国内の展覧会史を年表にまとめ、それぞれの展覧会の資料(DM、カタログ、会場写真、現物が残っている場合はその所蔵)の収集にも着手。幸い同じ法人内の国立新美術館のライブラリに田村画廊旧蔵の資料が寄贈されたことで、画廊という切り口から、展覧会史を補う会場写真や作品写真の収集の道筋がついたのは幸運であった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
この時期の歴史化を求める意識が、同時代の作家、批評家をはじめ、若い世代の研究者の中にも芽生えていることは研究の追い風となっている。当時を知る関係者がすでに亡くなっているか高齢となり、今のうちに証言を記録しないと、歴史化の機会を逃すかもしれないという危機感が共有されているためだ。文献の収集が一段落したので、今年度からは資料の読み込みと解釈の作業を、証言の収集とあわせて着手したい。
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Strategy for Future Research Activity |
今年度の前半は「概念芸術」に関与した作家や評論家を交えた研究会を定期的に開催する。谷新氏との数回にわたる研究会が準備されている。その過程で個々人が掘り下げていく個別のテーマを策定、下半期の具体的な作業につなげていくつもりである。
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Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
初年度は文献収集に特化したところもあり、関係者の訪問や実地の調査、および海外渡航を含めた出張を伴う調査は最小限にとどめた。その分は今年度のより具体化した研究の局面で活用していくつもりである。
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