2013 Fiscal Year Annual Research Report
日韓プログラム予備教育における総合的な「日韓共同（協働）教育」を目指す実践的研究
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24320093
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| Research Institution | Kanazawa University |
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Principal Investigator |
太田 亨 金沢大学, 国際機構, 教授 (40303317)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
村岡 貴子 大阪大学, 国際教育交流センター, 教授 (30243744)
西村 謙一 大阪大学, 国際教育交流センター, 准教授 (40237722)
畝田谷 桂子 鹿児島大学, 留学生センター, 教授 (20293384)
安 龍洙 茨城大学, 留学生センター, 教授 (80361286)
菊池 和徳 大阪大学, 理学(系)研究科(研究院), 講師 (40252572)
藤田 清士 大阪大学, 工学(系)研究科(研究院), 教授 (00283862)
高田 良宏 金沢大学, 総合メディア基盤センター, 准教授 (30251911)
酒勾 康裕 近畿大学, 文芸学部, 准教授 (00510497)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 日韓プログラム / 日韓共同（協働）教育 / 教育参画 / 論理的思考力 / J－Kスタンダーズ |
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| Research Abstract |
2013年８月３日（土）に第２回研究総会を佐賀大学で開催し，平成25年度の研究計画を以下の７つのユニットに分けて行うことを確認した。(1)論理的思考力養成のための日本語教育，(2)物理用語集作成，(3)数学用語集作成，(4)数学基本問題解答解説ビデオクリップ制作，(5)日韓プログラム学生への指導と相談業務，(6)教育参画2013の実施，(7)日韓プログラムに関するシンポジウムの開催計画（2014年度＠ソウル）
このうち，(1)については(6)と融合する形で，日本語と専門教科（数学と物理）の連携授業を実施するとともに，その内容と教育効果に関する口頭発表を２件行った。(2)については試行版という形でExcelファイルを完成させるとともに，PDFに変換したものをウェブ上に公開した。(4)については，３つの課題を厳選して９月に１回目の撮影を行い，その後編集作業を行って試行版を作成し，YouTubeに視聴者を限定する形で公開した。また，視聴者の評価を受け，課題２の撮り直し作業と追加課題１つを３月に撮影した。(5)についてはSkypeとFacebookを使って学生との交信を随時続けているほか，(6)の一環として渡日前の心構え指導を行った。(6)については，2013年８月６日と12-14日に2013年度の教育参画を実施した。(7)については７月に担当者が会合を開き素案を作って総会でメンバーに諮り，その意見を受けて修正した素案を持って12月にソウルに飛んで韓国側の共催機関と会合を持ったが，開催を2014年4月19日（土）にすることや，日韓の共催とすること，後援に韓国教育部国際教育院と文部科学省，在韓日本大使館に依頼をすることなど，具体的な開催計画の骨子を固めた。最後に(3)についてでだが，平成25年度の研究計画の中では最も作業が遅れており，年度末現在用語集の候補となる数学基本語彙を500語程度に絞り電子ファイル化するところまでを行っている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
「研究実績の概要」で詳述したとおり，７つの研究ユニットのうち，(3)数学用語集以外は一応予定どおりの進捗状況で進んでいると言えるからである。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成26年度に入りすぐに実施することが確定している日韓共同シンポジウムの開催を成功させる。また，平成25年度に行ってきたユニットごとの研究を継続して推進し，９月には最終年度の第３回研究総会を大阪で開催する予定で，その場において研究全体の総括方法を検討する。今のところ「JーKスタンダーズ」を具体化するため，教育参画で行ってきた連携授業を基盤にした教材をウェブや出版の形で公開する予定である。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
日韓共同シンポジウムの開催が2014年4月19日（土）に開催したため，平成26年度当初に謝金執行計画分の予算を確保する必要が生じたから。
日韓共同シンポジウムの韓国側共催者との話し合いにより，科研費から昼食の弁当代金，韓国から参加するパネリストへの謝金，同時通訳謝金，同時通訳機器レンタル料の支払いの一部に充てる予定である。
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Research Products
(10 results)
