2014 Fiscal Year Annual Research Report
「生活のための日本語」の授業実践に関する研究：研修システムの構築をめざして
| Project/Area Number |
24320098
|
|---|
| Research Institution | Gakushuin University |
|---|
Principal Investigator |
金田 智子 学習院大学, 文学部, 教授 (50304457)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
文野 峯子 人間環境大学, 人間環境学部, 名誉教授 (10310608)
森 篤嗣 帝塚山大学, 公私立大学の部局等, 准教授 (30407209)
佐々木 倫子 桜美林大学, 公私立大学の部局等, 教授 (80178665)
中上 亜樹 国士舘大学, 公私立大学の部局等, 准教授 (90581322)
宇佐美 洋 大学共同利用機関法人人間文化研究機構国立国語研究所, 大学共同利用機関等の部局等, 准教授 (40293245)
岩田 一成 聖心女子大学, 文学部, 准教授 (70509067)
須賀 和香子 大学共同利用機関法人人間文化研究機構国立国語研究所, 大学共同利用機関等の部局等, 研究員 (50642279)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2016-03-31
|
| Keywords | 生活のための日本語 / 授業分析 / 授業分析手法 / 研修 / 地域日本語教育 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
平成26年度は、授業データの収集・分析を引き続き行うと同時に、研究成果を随時公表していった。また、授業データを用いた研修方法についての検討を始めた。具体的には以下の通りである。
1．授業データの収集・分析：2014年7月から2015年2月まで、NPO団体等が実施する日本語教室の授業を撮影した。3か所（東京2、神奈川）、8教室でデータを収集し、各授業の授業時間は90分から2時間、撮影時間は全81時間である。教室のタイプ（一斉形式、少人数、一対一）は多様である。撮影データは順次文字化を進め、約50％の文字化が完了した。文字化データの確認・修正が終わったものについて、各研究者がそれぞれの視点により分析を行った。たとえば、FOCUSによるコーディングであるが、この手法によるコーディングについては、独立して2名が行い、その一致率が95％になるように調整を繰り返した。
尚、授業データの収集時には、その授業の目標・内容・方法・評価方法等に関する情報、教室の設立目的やコース目標等に関する情報も収集している。また、データの利用に関する許諾は指導者及び学習者から得ている。
2．研修方法の検討：北海道と東京において、地域日本語教育関係者に対して、映像データを用いた研修を実施した。研修方法についての意見をアンケートによって聴取し、研修方法についての検討を行った。
3．研究成果の公表：異文化間教育学会等、国内外の学会で分析結果について発表を行った。また、平成27年2月には、「生活日本語」教育の関係者及び本研究の協力者を招いて公開研究会を開催し、本研究の途中経過を報告すると同時に、分析方法及び分析結果について意見交換を行った。公開研究会では、研究代表者による研究概要の説明の後、研究分担者5名による研究発表を行った。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
計画通り授業データの収集を行った。収集データの約50％について文字化が完了したが、これは当初の予定通りである。また、研究者各自が分析を開始しているが、それぞれの視点・観点、問題意識に基づく分析が進んでおり、その一部については公開研究会及び国内外の学会で発表することができた。
|
| Strategy for Future Research Activity |
平成27年度は本研究の最終年度となるので、早期に収集データの文字化を完了し、分析のための十分なデータ量を確保したい。そのために、文字化作業者を増員する。さらに、分析のためのコーディングや一次作業などの要員も必要となるが、作業経験者を一定期間動員し、集中して作業を進める。
研修に関する検討については、地域日本語教育及び研修の経験が豊かな研究協力者とともに研修を複数回行い、よりよい研修方法を探っていく予定である。
ホームページ等を活用し、本科研の成果の活用を促進する。「生活日本語」授業及び授業データを用いた研修方法についての議論の基盤とするべく、広報を積極的に行う。
|
| Causes of Carryover |
授業データの分析方法・分析結果等の公表を目的としたホームページを開設する計画であったが、平成25年度における文字化作業の遅延の影響もあり、開設に至らなかった。また、日本語教育国際大会（シドニー）での発表を計画していたが、本務との兼ね合い等で研究代表者分担者ともに本大会への参加・発表がかなわなかった。
|
| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成27年10月を目途にホームページの開設を行う。また、最終年度にあたり、公開シンポジウムを開催予定であるが、その際、より豊かな意見交換が可能となるように、国内外の授業分析及び移民に対する言語教育等に関する研究者を招く予定である。
|
