2014 Fiscal Year Annual Research Report
視覚・聴覚障害児の認知能力を利用した小学校英語バリアフリー教授法・教材の開発
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24320108
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Research Institution | Japan College of Social Work |
Principal Investigator |
斉藤 くるみ 日本社会事業大学, 社会福祉学部, 教授 (30225700)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
相原 朋枝 日本社会事業大学, 社会福祉学部, 講師 (60334562)
八木 ありさ 日本女子体育大学, 体育学部, 教授 (80249648)
渡部 淳 日本大学, 文理学部, 教授 (80366541)
槻舘 尚武 山梨英和大学, 人間文化学部, 講師 (80512475)
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Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2017-03-31
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Keywords | 小学校英語 / 視覚障害 / 聴覚障害 / 認知 |
Outline of Annual Research Achievements |
最新の認知科学の研究から新たな知見が得られた。7歳以降に人工内耳を入れた子どもは他の子ども達と同じように聞こえるようになったとみなされる場合でも、音声言語習得の成績が悪いこと(Sharma & Mitchell, 2013)、聴覚刺激により視覚野が活性化すること(P. M. Gilley et al., 2010) がわかった。 McGurk効果に関する実験でも人工内耳の子どもは視覚認知優先であることが明らかになった(J. Rouger et al., 2008)。さらに視覚・空間言語の使用は聴覚障がいの子どもの言語的、認知的、社会的機能に影響を与えること等が明らかになり、人工内耳装着の児童が急速に増える中で、見かけ上の聴力に関係しない聴覚障がい児の言語認知能力が明らかになったことは聴覚障がい児教育の新たな展開につながった。 他方、視覚障がいを持つ子どもについても、特に低い年齢で失明した子どもは聴覚刺激によって特定の視覚野が活性化すること(Weeks et al.,2000)や、視覚野によって方向のヒントになる音を認識すること(Voss et al., 2011)が明らかになった。また、数日間視力を失うことによっても聴覚刺激と触覚刺激が視覚野で認知される得ること(Merabet et al., 2008) や先天性全盲の子どもは視覚野が聴覚刺激や触覚刺激の認知に使われていること(Renier et al. 2010)がわかった。これら脳の可塑性に鑑みて、視覚・聴覚の障がいを欠損とみるのではなく、別の認知構造・認知システムの発生とみて教材・教授法を開発する必要性を主張した。UDLの小学校英語教育への応用(画像・点字や新たなICT技術を使ったゲームの使用を含む)と、教師の役割の転換、また教材作成から障がい当事者を参加させることを重視し、教材作成を実施している。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
認知能力を応用した教材・教授法開発が目標であり、そのための研究はほぼ終了した。今後は具体的な開発に取り組む。身体表現や認知測定の共同研究者たちの研究成果を統合する予定である。
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Strategy for Future Research Activity |
既存の小学校英語の教科書ではなく最初からデザインする必要がある。また教授法も視覚障がい・聴覚障がいの認知構造を利用したものになるよう、また身体表現等も利用して、従来の健常者用の教科書から発想を転換する必要がある。視覚障がい児の聴覚・触覚、聴覚障がい児の視覚・触覚を最大限活用するための教材を当事者を交えてデザインすることを目指す。聴覚障がい児のためにはネット上に手話による動画を配信しながら、モニターを募集していきたい。手話を利用する場合、視覚障がい者と共通の教材に取り入れることは不可能でバリアフリー教材としては外付けにすることも検討しなければならない。
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Causes of Carryover |
2015年度に出版される本を購入するため。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
本の購入。
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Research Products
(7 results)