2016 Fiscal Year Annual Research Report
Barrier-Free Elementary School English Education utilizing Cognition of Children with Hearing/Visual Impairments
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24320108
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Research Institution | Japan College of Social Work |
Principal Investigator |
斉藤 くるみ 日本社会事業大学, 社会福祉学部, 教授 (30225700)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
相原 朋枝 日本社会事業大学, 社会福祉学部, 講師 (60334562)
八木 ありさ 日本女子体育大学, 体育学部, 教授 (80249648)
渡部 淳 日本大学, 文理学部, 教授 (80366541)
槻舘 尚武 山梨英和大学, 人間文化学部, 講師 (80512475)
大野 ロベルト 日本社会事業大学, 社会福祉学部, 講師 (80728915)
森 壮也 独立行政法人日本貿易振興機構アジア経済研究所, その他部局等, 研究員 (20450463)
末森 明夫 国立研究開発法人産業技術総合研究所, その他部局等, 研究員 (20357255)
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Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2017-03-31
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Keywords | 英語教育 / 小学校 / 視覚障害 / 聴覚障害 / 認知 / 教材開発 / 教授法 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は視覚・聴覚障害児の認知構造を活かした英語教育の教授法と教材の開発である。まず小学校に導入された英語教育の教科書がどのようなものか分析を行った。現状の教科書には視覚・聴覚障害児の存在を考慮せず歌や絵が混然一体となって多用されたものしかない。障害に対する配慮だけではなく、むしろその特殊な認知構造を利用すべきである。日本の教育・医療の現場では障害を少しでも軽くしようとしたり、健常児に合わせられるように努力させたりするが、視覚・聴覚障害児の健常児にない能力を活かそうとしていない。 次に、視覚・聴覚障害をもつ子どもは、その視力・聴力の状況、特に全盲か、弱視か、ろうか難聴か、また何歳で失明・失聴したかで、認知構造が大きく違うことが明らかになった。注目すべきは人工内耳等でかなり聞こえるようになったとしても、二歳まで聞こえない状況にあった子どもは、認知的には視覚に頼り続けるということである。 英語の表出を学習者に与えるときにモーダリティーを変換することが可能であれば、視覚・聴覚障害をもつ子どもも学習できるようになると考えられる。そのような考え方を元に教材開発・教授法開発を行った。まず聴覚障害児のために発音を視覚記号であらわすことが可能かを考え、「聴覚障害者向け英単語アクセント視覚化システム(タブレット版Ver.1)」を開発した。また音だけによる教授法も開発した。特に注目すべきはろう者の場合ろう者の教師が手話で教えることの効果が高いということ、また視覚・聴覚障害児が認知構造自体、健常児と違うことを考えると教材作成の段階から同じ障害をもつ人をチームに入れる必要があるということである。 バリアフリー教授法・教材の開発には、聴覚刺激を視覚野で認知する聴覚障害児、視覚刺激を聴覚野で認知する視覚障害児の認知能力を活かした教材および教授法の開発を行い、それを選べるようにしておくことが必要である。
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Research Progress Status |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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Causes of Carryover |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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Research Products
(16 results)