2014 Fiscal Year Annual Research Report
前近代の地震による家屋倒壊率と津波到達点の研究ー１７０７年宝永地震を中心にー
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24320126
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| Research Institution | Niigata University |
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Principal Investigator |
矢田 俊文 新潟大学, 人文社会・教育科学系, 教授 (40200521)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
浅倉 有子 上越教育大学, 学校教育研究科(研究院), 教授 (70167881)
原 直史 新潟大学, 人文社会・教育科学系, 教授 (70270931)
堀 健彦 新潟大学, 人文社会・教育科学系, 准教授 (80313493)
小野 映介 新潟大学, 人文社会・教育科学系, 准教授 (90432228)
谷口 央 首都大学東京, 人文科学研究科(研究院), 准教授 (90526435)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 1498明応東海地震 / 1707宝永地震 / 1858飛越地震 / 家屋倒壊率 / 被害情報 / 安濃津 / 飛騨 / 岡本元朝日記 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
26年度の成果は、以下の3点である。
1. 1498年の明応東海地震時の津波によって被害を受けたとされる安濃津周辺において地質調査を実施した。安濃津周辺の堤間湿地の約30地点で地形形成過程の解明および過去の津波堆積物の検出を目的とした地質調査を実施した結果、過去の津波堆積物と思われるものは志登茂川・安濃川・岩田川沿い以外ではほとんど見つからなかった。よって現在のところ、明応東海地震時の津波は河川遡上型であり当地域に3列存在する浜堤を超える大規模なものではなかったと推定した。そして、安濃津で被害が大きかったのは津波のエネルギーが集中する河川沿いのラグーンに立地していたからであると理解した。
2. 幕府が得た一般的な各藩の宝永地震の被害情報は廻状という形により諸藩で共有されていたこと、しかし留守居が主体的に被害情報の収集をしている様子は秋田藩家老岡本元朝日記からは確認できないことを明らかにした。また、宝永富士山噴火に際しての注進書は、異例の形で幕府が積極的に共有を図ったこと、幕府中枢のこの情報の共有にむけた主体性・積極性の表れであり宝永地震とは異なりかなり異例の伝達・共有の事例であること、さらに、幕府が主体的・積極的に情報共有を計った理由としては普通の地震とは異なる鳴動や降灰といった異常な事態に人心の動揺が激しくこれを鎮める必要を意識したためであると理解した。
3. 前近代の家屋倒壊率によって震度を導き出した宇佐美龍夫ほか（「飛越地震（安政5年2月26日）と跡津川断層」『地震予知連絡会会報』21、1979）が依拠した『岐阜県史 史料編 近世八』の「飛騨国村々大地震先御届書」を原本にもとづき検討した結果、『岐阜県史 史料編 近世八』の潰家数には誤りが多いことがわかり翻刻をし直した。さらに、69ヵ村の家屋全壊率を割り出し、宇佐美龍夫ほか（1979）の震度を再検討するための基礎を作った。
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| Research Progress Status |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Causes of Carryover |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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[Book] 歴史学による前近代歴史地震史料集2015
Author(s)
谷口 央,西尾和美,西山昭仁,原 直史,原田和彦・宮澤嵩志ほか
Total Pages
164（西尾8－13,西山13-18,谷口39-108,原18-39,原田・宮澤112-143）
Publisher
新潟大学人文学部
