2014 Fiscal Year Annual Research Report
コミュニティ・ネットワーク構造と共同効率:適応価推定モデルの構成とその適用
Project/Area Number |
24330190
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Research Institution | Kansai University |
Principal Investigator |
林 直保子 関西大学, 社会学部, 教授 (00302654)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
与謝野 有紀 関西大学, 社会学部, 教授 (00230673)
山口 裕幸 九州大学, 人間・環境学研究科(研究院), 教授 (50243449)
繁桝 江里 青山学院大学, 教育人間科学部, 准教授 (80410380)
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Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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Keywords | 社会的ネットワーク / 信頼 / 適応価 / ポジティブ・ネットワーク |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究課題では、平成24~25年度に東日本大震災の津波被災地であり、高齢化と人口流出の問題を抱える岩手県大槌町および周辺地区(釜石市・山田町・遠野市)、準限界集落として同様の問題を抱える高知県四万十町、商店街活性化の成功事例として評価されている大阪市北区の天神橋筋商店街、その他複数の地域においてフィールドワーク、ディープインタビューを行ってきた。平成26年度には、これら複数の対象地域における研究活動および平成25年度に開発した社会的ネットワークの実験室実験システムを用いた予備的分析に基づき、理論面での展開を計った。より具体的には、上記フィールドワークおよび実践によって得られた知見を基礎として、社会的ネットワーク研究の流れにおいて、主としてネガティブネットワーク研究から得られた知見をポジティブネットワークへ再展開し、信頼関係が効率的な組織、社会状況を生み出すメカニズムの分析を行った。 また、平成26年度には、24~25年度に行った研究活動において収集した量的・質的データを用いた「ネットワーク適応価」評価システムの開発を行った。このシステムでは、ネットワークメンバーによるコミュニケーションデータ(主として言語データ)を入力情報とし、SOMを用いたアルゴリズムで解析したうえで、信頼性等の評価スコアを出力するものである。本研究課題の最終年度である26年度には、このシステムの試作、評価、改良を行い、言語データ分析のコアプログラム部分を完成させた。本システムは使用と改良を反復することにより、評価に用いるデータが蓄積され、評価制度が上昇する性質をもつため、継続的な研究が必要であるが、コアプログラムの完成により、本研究課題の当初の目的は達成されたものといえる。
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Research Progress Status |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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Causes of Carryover |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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