2014 Fiscal Year Annual Research Report
アジアにおける学校改善と教師教育改革に関する国際比較研究
Project/Area Number |
24330230
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Research Institution | Tohoku University |
Principal Investigator |
小川 佳万 東北大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (90284223)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
長濱 博文 目白大学, 人間学部, 准教授 (00432831)
伊井 義人 藤女子大学, 人間生活学部, 教授 (10326605)
清水 禎文 東北大学, 教育学研究科(研究院), 助教 (20235675)
服部 美奈 名古屋大学, 教育学研究科(研究院), 准教授 (30298442)
池田 充裕 山梨県立大学, 人間福祉学部, 教授 (40342026)
坂本 真由美 中村学園大学, 教育学部, 准教授 (50325544)
谷口 和也 東北大学, 教育学研究科(研究院), 准教授 (60281945)
森下 稔 東京海洋大学, 海洋科学技術研究科, 准教授 (60300498)
小野寺 香 大阪樟蔭女子大学, 学芸学部, 講師 (60708353)
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Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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Keywords | アジア / 学校改善 / 教師教育 / 教育改革 / 国際比較 / 教員評価 / 学校評価 / グローバル化 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、アジア諸国における教育改革を学校改善と教師教育という2つの視点から捉え、国際的比較検討を行うことにより、教育文化の地域的特質と国境を越える普遍性を明らかにすることである。 この2つの視点のうち教師教育に関することは、教師教育政策、特に教員評価と研修に絞り、アジア各国のみならず比較対照としてのアメリカ、イギリス、イタリア、オーストラリアも加えて最新動向を中間報告書として平成25年度に刊行した。 そこで最終年度の平成26年度は、もう一つの視点である学校改善に焦点化させ、(研究分担者との議論の結果)そのなかでも特に学校評価、学力向上、グローバル対応に焦点化させて上記対象国の最新動向を検討した(6月と10月に研究会を開催して意見交換を行った)。そうした成果は、各人の学会発表に加えて、日本比較教育学会においてはラウンドテーブルで報告し、年度末に最終報告書として刊行した。 学校評価は、昨今世界の多くの国々で導入が進んでいるが、評価方法や手続きが各国で多様である一方、学校評価の内容についてはかなり共通している点がみられることが明らかとなった。特に国際的な学力調査の影響か、また各国で学校間の競争的環境が整ってきたためか、学校評価に生徒のテストの成績結果も評価項目に加えてきている。またグローバル化対応が初等・中等教育学校にも求められてきていて、それが評価項目にも反映されていることも興味深い点の一つである。
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Research Progress Status |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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Causes of Carryover |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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