2014 Fiscal Year Annual Research Report
青少年期から成人期への移行についての追跡的研究（第４次）―就業と家族形成
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24330233
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| Research Institution | Ochanomizu University |
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Principal Investigator |
耳塚 寛明 お茶の水女子大学, その他部局等, 理事(副学長) (40143333)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
浜野 隆 お茶の水女子大学, 大学院人間文化創成科学研究科, 教授 (00262288)
岩崎 香織 國學院大學栃木短期大学, 人間教育学科, 講師 (00641458)
冨士原 紀絵 お茶の水女子大学, 大学院人間文化創成科学研究科, 准教授 (10323130)
垂見 裕子 早稲田大学, 高等研究所, 准教授 (10530769)
蟹江 教子 宇都宮共和大学, 子ども生活学部, 准教授 (50620522)
大多和 直樹 帝京大学, 文学部, 准教授 (60302600)
寺崎 里水 福岡大学, 人文学部, 准教授 (70432028)
中島 ゆり お茶の水女子大学, 総合学修支援センター, 特任アソシエイトフェロー (70581776)
王 杰(王傑) 東京大学, 学内共同利用施設等, 特別研究員 (80432037)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 移行 / 学力 / 進路 / キャリア / 家庭的背景 / 格差 / 追跡調査 / 青少年 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
当該年度に実施した研究活動は、以下の通りである。
1.関東地方Aエリア、東北地方Cエリアにおける第一波の高校生（現在、28歳～29歳）を対象に、インタビュー調査を実施した。実施時期は2014年4月～11月。調査依頼266人（郵送法）、調査実施者47名（男性＝22名、女性＝25名）。
2.国内学会では、日本教育社会学会第66回大会（愛媛大学・松山大学）にて3件、日本家庭科教育学会2014(平成26)年度例会にて1件の報告を行った。また、海外学会では、the Asia Pacific Educational Research Association International Conferenceにて4件、中日教育研究協会2014年度研究大会にて1件の学会報告を行った。一部報告では、学校から職業への移行パネル調査の長所を活かすべく高校卒業後のインタビューデータの分析も行っている。
3.報告書『JELS第18集 細分析集(6)』（計7章、全83頁）を出版した。本報告書では、一部の章で計量経済学における固定効果モデル、ランダム効果モデル、ハイブリッドモデルによる分析を行い、その有用性について検証した。
4.本調査研究のウェブサイトを運営し、これまでの調査結果報告を広く公表した。
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| Research Progress Status |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Causes of Carryover |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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