2014 Fiscal Year Annual Research Report
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24360392
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| Research Institution | Nagoya University |
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Principal Investigator |
山澤 弘実 名古屋大学, 工学(系)研究科(研究院), 教授 (70345916)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
平尾 茂一 名古屋大学, 工学(系)研究科(研究院), 助教 (30596060)
森泉 純 名古屋大学, 工学(系)研究科(研究院), 准教授 (90303677)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 放射性核種濃度 / ラドン壊変生成物 / 湿性沈着 / 除去効率 / モデル化 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
降水中ラドン壊変生核種濃度の測定に関しては、前年からの観測を継続し、2015年1月までの観測期間に、γ線計数率が十分高いデータ点が4個（1時間）以上継続する解析に適した事例を合計で37個得た。目的とした時間変動データの取得・解析では、降水強度が中程度以下の場合は降水強度の変動に伴い降水初期には濃度が正の相関を示す事例が多いこと、中程度以下の場合であっても降水後期あるいは降水強度が強い場合は無相関となることが多い等の特徴が明らかとなった。
これらの濃度時間変化に対して、昨年度開発したラドン壊変生成物沈着過程0次元モデルを適用し、ラドンの壊変による壊変核種生成から地表面に達する過程の定量的考察とモデルパラメータの決定を行った。その結果、1）壊変生成物の雲中からの除去効率は雲水の除去速度に依存する形で与えることにより降水初期の降水中濃度の降水強度に依存する時間変動を良好に再現できること、2）降水中期以降に濃度が降水強度に無相関あるいは逆となるのは雲中壊変核種の減少によるものであり、ラドン壊変が律速となる状況では降水強度と逆相関となり得ること、及び3）3次元拡散モデルによる福島事故起因沈着分布の計算では上記1）の考え方を採用した除去効率計算スキームが比較的良好な計算結果を与えることを明らかとした。
さらに、東アジア域を対象として大気中濃度観測値を用いたラドンフラックス分布の逆推定と、3次元輸送モデルの検証・改良を行い、特に大陸内部から上空を輸送されたラドンが太平洋上で高気圧生沈降により地上に達し、八丈島出観測される冬期高濃度をの主要因の一つであるという長距離輸送に関する新たな知見が得られた。これに基づき、大陸内部に設定してる計算領域西端の上空域での側面境界条件の改良により、これまで長年問題とされてきた冬期のモデルによる過小評価傾向を改善できることを指摘した。
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| Research Progress Status |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Causes of Carryover |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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