2014 Fiscal Year Annual Research Report
潜在看護職者の在宅ワークと連携する遠隔健康相談システムの開発と検証
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24390474
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| Research Institution | Hokkaido University |
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Principal Investigator |
良村 貞子 北海道大学, 保健科学研究院, 教授 (10182817)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
下田 智子 北海道大学, 保健科学研究院, 助教 (60576180)
小笠原 克彦 北海道大学, 保健科学研究院, 教授 (90322859)
岡崎 光洋 北海道大学, 保健科学研究院, その他 (80297944)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 遠隔 / 健康相談 / 潜在看護職者 / 在宅ワーク / ドラックストア |
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| Outline of Annual Research Achievements |
大学の研究室に設置した高精度ＴＶ会議装置を用い、全国9か所のドラックストアの相談室と接続し、遠隔健康相談を継続的に展開するとともに、iPadを使用した潜在看護職者の在宅ワークによる遠隔健康相談を実施した。在宅で相談を受信する看護職者は機器トラブル時の対応の困難さ以外は、通勤時間が不要な在宅ワークの利便性は高いと再評価した。
遠隔健康相談における育児に関連する相談内容の分析を行った。主な相談内容は、アトピーやアレルギーなどの皮膚トラブルが36％、おやつの与え方などの栄養が20％、下痢8％、嘔吐8％、虫歯などの歯科領域が4％、および言語の発達などであった。視診で乳幼児や小児の皮膚の状態や表情を判断できること、さらに、相談を担当した看護職者が母親や養育者の表情を観察しながら育児不安や困難感の軽減につながったか、を判断できることなどが、本システムの利点として確認できた。
大学に設置した機器に比較し、在宅ワークで使用したiPadは画面が小さいため、健康や疾病等に関連するインターネット情報を相談者と共有することができず、相談者の健康情報リテラシーの向上に寄与することは難しいと考えられた。また、在宅ワークでは電波環境の影響と思われる画像の乱れが時折みられ、相談の遂行に支障がでることもあったため、電波環境の安定性の維持が課題である。
さらに、相談を担当する潜在看護職者をリクルートしたが、安定的に人材を確保することは容易ではなく、在宅ワークの維持および推進にはインターネット環境の整備と人材の登録等のシステムの構築が必要と考える。
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| Research Progress Status |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Causes of Carryover |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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