2015 Fiscal Year Annual Research Report
文化遺産救済策としてのエジプト古代都市の立体復原とその活用
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24401031
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
川西 宏幸 筑波大学, 名誉教授 (70132800)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
周藤 芳幸 名古屋大学, 文学研究科, 教授 (70252202)
堀 賀貴 九州大学, 人間・環境学研究科(研究院), 教授 (20294655)
辻村 純代 国士舘大学, イラク古代文化研究所, 研究員 (60183480)
内田 杉彦 明倫短期大学, 歯科衛生士学科, 准教授 (00211772)
津本 英利 (財)古代オリエント博物館, 研究部, 研究員 (40553045)
花坂 哲 筑波大学, 人文社会系, 特任研究員 (70512870)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | エジプト / アコリス遺跡 / 都市・集落研究 / 文化遺産救済 / 3次元測量 / 立体復元 / 記録保存 / 地域研究 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成27年4月～7月の間は、考古班、測量班、銘字学班のそれぞれが、前年度までの調査データの解析および各対象研究の深化をはかるとともに、夏季に実施するフィールドワークの準備を進めた。それと並行して、前年度の調査結果の種々を概報(英文)として刊行した。
平成27年6月15日に本研究代表者の川西が、協力者1名とともに日本を発ち、翌16日にエジプト・カイロ到着。17日に所管官庁である考古庁に川西が赴き、調査許可が下りている旨を確認。18日にカイロを発って調査地入りし、現地収蔵品の調査研究とフィールドワークの準備に当たった。測量班の入国を待って7月13日からまず測量調査、ついで27日から発掘調査を開始し、銘字学班も加わって所期の調査を実施した。さらに考古庁の求めに応じてエジプト人研究者10名の研修を各班が分担し、9月6日に全フィールドワークを完了した。川西は研究分担者2名とともに宿舎に留まって本年度調査結果の記録化と考古庁用レポートの作成に当たり、16日に3名でカイロ入りして所定のレポートを提出し、関連資料の収集と調査の残務整理を行い、21日に2名、22日に1名が帰国して本年度の全現地調査を終了した。
帰国後、前述の概報を国内外の所要各所に配布するとともに、測量班を中心として3D測量データの図化を行った。その結果、アコリス都市域は若干のブラインド部分を残し、古代採石場1箇所と都市遺跡1箇所が未了で、他の図化は終了した。オベリスクの未成品の発見は1世紀ぶりのことであり、共同通信社より各紙に配信された。平成28年3月12・13両日、国士舘大学で公開シンポジウムを実施して、今次調査の総括と本研究全体の成果を公表し、広く参加者の意見を求め、同月25・26日に開催された日本西アジア考古学会においても、研究成果を報告した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
平成27年度は新聞報道にもなった通り、ザウィヤト・スルタン採石場で未完成のオベリスクの新発見があり、その測量調査を追加で実施したため、当該地での調査期間が大幅に延長された。そのため、ザウィヤト・スルタン採石場とザウィヤト・マエティン遺跡の３次元測量が完遂できず、当初の予定よりもやや遅れている。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成28年度はザウィヤト・スルタン採石場とザウィヤト・マエティン遺跡の３次元測量を完遂するとともに、測量データの図化によって、若干のブラインド部分が確認されたアコリス遺跡都市域の３次元測量の補完を行う予定である。
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| Causes of Carryover |
平成27年度で助成事業は完了する予定であったが、ザウィヤト・スルタン採石場において未完成のオベリスクの新発見があり、その測量調査を追加実施し、当該地での調査期間が大幅に延長された。そのため当初予定していた調査を完了できず、補助事業期間を延長することになった。補助事業期間の延長に合わせ、平成28年度調査の渡航費として計上するために次年度使用額が生じた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成28年度の現地調査の渡航費として使用する。
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