2013 Fiscal Year Annual Research Report
熱帯泥炭土の組成と生成・分解に関する研究：多様性に着目して
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24405029
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| Section | 海外学術 |
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| Research Institution | Kitasato University |
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Principal Investigator |
眞家 永光 北里大学, 獣医学部, 講師 (00453514)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
渡邉 彰 名古屋大学, 生命農学研究科, 教授 (50231098)
木村 園子ドロテア 東京農工大学, (連合)農学研究科(研究院), 准教授 (60397015)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 熱帯泥炭 / 土壌有機物 / 生物地球化学的過程 / 物質循環 / 溶存有機物 / 集積速度 |
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| Research Abstract |
平成２５年度は，平成２４年度より開始したモニタリング調査を継続して実施した。項目別には以下の通りである。
熱帯泥炭の化学的特徴：熱帯泥炭は，脂肪族炭素に富んでいることが示されたが，亜型間の化学的特徴の違いについてはまだ解明できていない。
熱帯泥炭の堆積速度：マルダム国立公園内の熱帯泥炭（パダンアラン林）の堆積速度は，1mあたり486年であることが推定された。
熱帯泥炭の分解速度：平成２４年度に開始した亜型の異なる熱帯泥炭土壌のプランテーション開発に伴う分解速度の違いを明らかにするための培養実験を継続して実施した。培養中，月に一度，メソコスムからの二酸化炭素，メタン，および亜酸化窒素の発生量を測定した。また，培養後１年が経過したメソコスムを解体して泥炭土壌試料を採取した。現在までの結果より，前年度と同様，温室効果ガス発生量は，泥炭亜型の違いにより異なることが示されている。
分解過程に及ぼす因子：油ヤシプランテーション下における熱帯泥炭土壌の物質循環過程の変化を明らかにするために，土壌環境の変化を敏感に反映する溶存有機物の質に着目し，開発履歴の異なるOPPの土壌水を月に一度定期的に採水し，PARAFACモデルを用いた多変量解析を併用した三次元蛍光スペクトル（EEM-PARAFAC）を用いて長期モニタリングを続けている。現在までの研究より，地盤高と地下水位がDOM組成に大きな影響を及ぼすこと，土壌水中のDOMは，施肥による微生物活動の増加に伴い，経時的に還元的になってきていること，油ヤシプランテーション内に存在する熱帯湿地林の地下水中の有機物は，油ヤシプランテーションの地下水中の有機物とほとんど組成が異ならないが，濃度が高いことが明らかになりつつある。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成２５年度は，平成２４年度に開始したモニタリングや培養実験を順調に継続するとともに，熱帯泥炭コアを予定通り採取し，集積速度を算出し始めた。熱帯泥炭の化学的特徴については，予定した分析試料をすべて採取し，分析作業を進めている状況にある。熱帯泥炭の堆積速度については，全てのサイトから試料を採取するとともに，一つのサイトについて堆積速度が算出された。熱帯泥炭の分解速度に関しては，順調にガスの測定と培養が進行中である。分解過程に及ぼす因子に関する研究はいずれにおいても，順調にモニタリングが進行するとともに，新たな知見が得られつつある。したがって，研究はおおむね順調に進んでいると判断される。
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| Strategy for Future Research Activity |
油ヤシプランテーションにおいて，メソコスムを用いた泥炭土壌の分解培養実験を続けるとともに，油ヤシプランテーション下における熱帯泥炭土壌の地下水中の溶存有機物組成の変化に関するモニタリングを継続して行う。今後は，特に熱帯泥炭の質の解析を進めることより，異なる亜型の泥炭土壌の物理化学的特徴，および，泥炭土壌の堆積速度について明らかにする。それらを通して，熱帯泥炭の組成，分解，堆積について総合的に理解を深める。また，得られた知見を学術雑誌や学会発表等を通して公開する。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
放射性炭素年代測定の分析の一部を翌年度に行うこととしたため，その分析にかかる費用を次年度に繰り越した。
熱帯泥炭の蓄積速度を明らかにするための放射性炭素年代測定を平成２６年度に行う。その分析にかかる費用として使用する。
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