2014 Fiscal Year Annual Research Report
脱コモディティ化のための戦略・組織・組織間関係の変革に関する研究
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24530412
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| Research Institution | Yokohama National University |
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Principal Investigator |
山倉 健嗣 横浜国立大学, 国際社会科学研究院, 教授 (90126384)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
HELLER Daniel 横浜国立大学, 国際社会科学研究院, 准教授 (00362096)
高橋 賢 横浜国立大学, 国際社会科学研究院, 教授 (50282439)
山岡 徹 横浜国立大学, 国際社会科学研究院, 教授 (80377085)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 経営組織 / 戦略 / 組織間関係 / 脱コモディティ化 / 変革 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的はコモディティ化した市場において、企業が組織的に戦略的に対応するのかについて理論的に実証的に明らかにすることである。コモディティ化した要因を分析し、脱コモディティ化のための戦略・組織・組織間関係のモデルを構築することを目指している。
コモディティ化の要因としては、競争の状況、顧客のニーズ、技術の平準化といった環境的要因とともに、開発部門と営業部門の関係、トップの当該事業へのコミットメント、社内でのパワー関係といった組織的要因も影響を与えていることが対象業種(トイレタリー業界、飲料業界、音楽業界、太陽光発電、複写機業界など)の分析から明らかにした。本年度は消費財だけでなく産業財へ拡大した。脱コモディティ化に対応するためには、自社・その製品やサービスの他にとっての必要性や代替不可能性を追求することが不可欠である。こうした資源依存パースペクティブ、パワーパースペクティブから、既存の研究成果を整理し、モデルを構築した。顧客や流通業者に対するパワー行使ができるのか、原材料供給業者に対してもパワーを保有し行使できるのかがが脱コモディティ化の方策の前提となる考え方である。そのためには製品差別化などの差別化戦略を追及し、ブランド構築を図っていくことや自社の知財パワーを製品ライフサイクルの導入期に確立すること、重要なステイクホルダーに対応できる人や部門にパワーをシフトすることが必要であることが明らかになった。
脱コモディティ化は従来の業界では当たり前のことを疑うことであり、制度論で言われている埋め込まれたエージェンシーの議論の重要性と可能性も明らかになった。規制環境とも関連付けて展開する必要性を指摘できる。
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