2014 Fiscal Year Research-status Report
日本人児童における対人交渉能力発達支援モデルの提言‐全国調査と国際比較を通して‐
| Project/Area Number |
24530865
|
|---|
| Research Institution | Aichi University of Education |
|---|
Principal Investigator |
鈴木 伸子 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (70387497)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
五十嵐 哲也 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (90458141)
坪井 裕子 人間環境大学, 人間環境学部, 教授 (40421268)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2017-03-31
|
| Keywords | 日本人児童 / 対人交渉能力発達支援 / 全国調査 / 国際比較 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
1)子どもの対人交渉能力に関するインタビュー調査：要支援児童について追加の調査を行い，2013年度に収集したデータと合わせてコーディング・解析し，その結果の一部を日本学校心理学会第16回大会において発表した。
2)子どもの対人交渉能力と学校適応感に関する全国調査：2013年10月～12月に6県12校の小学校の4～6年生（各学年約800名）を対象に収集した質問紙調査についてデータ解析を行い，その結果の一部を日本学校心理学会第16回大会および日本発達心理学会第26回大会において発表した。
3)対人交渉能力に関する日本とフィンランドの比較：両国の対人交渉方略の比較研究として，小学4年生と中学2年生（日本児童約750名，フィンランド児童約200名）を対象に，既に収集解析済みのデータをもとに論文化を進めた。
4)小学校における対人交渉能力発達支援に関するプログラム開発：小学生の授業中の意見相違場面における葛藤解決方略と学校生活のQOL(Quality of life)の関連について論文化した。
これまでの研究成果より，子どもが学校生活において日常的に経験する対人葛藤場面における葛藤解決と精神的健康や友人関係などを中心とする学校生活のQOLには関連のあることが明らかになった。また，こうした子どもの対人葛藤解決方略と子どもが学級において認知する級友からの承認感や被侵害感にも関連のあることが示された。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
3)対人交渉能力に関する日本とフィンランドの比較における論文化については，継続して進めることになったが，それ以外はほぼ計画通りに進んでいる。
|
| Strategy for Future Research Activity |
4つのテーマについて，学会発表，論文化を通して成果公表を着実に進める。また，調査協力校を中心に希望校へ配布する小冊子を作成し，研究成果を現場に還元する。
|
| Causes of Carryover |
2)子どもの対人交渉能力と学校適応感に関する全国調査について，成果報告の際に予定していた連名発表者の旅費が不要になった，3)対人交渉能力に関する日本とフィンランドの比較に関する論文化については，2015年度に投稿することになったため英文校正に係る費用を繰り越して使用することになった，4)小学校における対人交渉能力発達支援に関するプログラム開発に関して，印刷中の論文の掲載費等に係る費用を2015年度に支払うことになったため繰り越して使用することになった。これらのことから残額が生じた。
|
| Expenditure Plan for Carryover Budget |
4つのテーマについて，成果発表に係る学会参加費および旅費，論文掲載に係る費用が必要となる。また，調査協力校を中心に希望校へ配布する小冊子の印刷・製本費，通信運搬費が必要となる。
|
