2012 Fiscal Year Research-status Report
米国の革新的科学/技術・工学/数学教育の解明-日本の教育革新へのビジョン提言
Project/Area Number |
24531219
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Research Institution | Tokoha Gakuen University |
Principal Investigator |
長洲 南海男 常葉大学, 教育学部, 教授 (90018044)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
伊藤 伸也 金沢大学, 学校教育系, 准教授 (10570434)
出口 憲 常葉大学, 教育学部, 准教授 (40298451)
内ノ倉 真吾 静岡大学, 教育学部, 准教授 (70512531)
熊野 善介 静岡大学, 教育学部, 教授 (90252155)
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Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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Keywords | STEM 教育 / 科学教育 / 理科教育 / 数学教育 / 理数教育 / 技術教育 / 工学教育 |
Research Abstract |
伊藤伸也分担者の24年6月より25年2月までオランダユトレヒト大学への在外研究の滞在、熊野善介分担者のフルブライト研究員として9月より12月までの米国アイオワ大学滞在という申請時には予想していなかった日本不在と長洲南海男研究代表者の体調不良により11月にほぼ1ヶ月の入院等のアクシデントが重なり、1年次に計画していた米国調査が執行できなくなった。しかし、熊野善介分担者が米国アイオワ大学を中心にアイオワ州でのSTEM教育であるIMSEPプロジェクトの実態調査を一昨年度の長洲の調査を受け継いで行い、全州を挙げて理数教育のみならず、技術工学教育においても小学校から高等学校さらには生涯学習として取り組んでいることが明らかになった。またミネソタ大学STEM教育センターへの訪問調査よりこの州も同様な取り組みがなされていることが判明した。2月に日本に不在の伊藤伸也以外のメンバー及び関心ある若手研究者も集まって貰い、日本における最初の米国STEM教育研究会を開催した。その結果、長洲による文献調査により法的、財政的背景には連邦法の「アメリカは国際社会競争に打ち勝つ法案」(Public Law 110-69)がブッシュ大統領2006年7月サインより今日のオバマ大統領にも受け継がれ財政的にも、かっての50~70年代のカリキュラム改革運動を上回る全米の大きなうねりとなっていることが判明した。出口憲分担者によりSTEM教育の一環であるA Framework for k-12よりPhysical Scienceの翻訳がなされ、現在日本との比較が進展中である。これらと若手の研究協力者達にも含めた上記2月の研究会での成果を第1年次の中間報告書として印刷製本し、関連学会や関心ある研究者へ配布の予定である。他方、米国の科学教育界と数学教育界では取り組み方が異なっていることが判明し、今後の調査分析へ進展中である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
伊藤伸也分担者の24年6月より25年2月までオランダユトレヒト大学への在外研究の滞在、熊野善介分担者のフルブライト研究員として9月より12月までの米国アイオワ大学滞在という申請時には予想していなかった日本不在と長洲南海男研究代表者の体調不良により11月にほぼ1ヶ月の入院等のアクシデントが重なり、1年次に計画していた米国調査が執行できなくなった。しかし、熊野善介分担者がアイオワ州のSTEM教育であるIMSEPプロジェクトの実態調査及びミネソタ大学でのSTEM教育センターへの訪問調査により、実態の解明がなされた。他方、長洲南海男研究代表者等の文献分析研究や出口憲分担者のA Framework for k-12よりPhysical Scienceの翻訳等、さらに若手の研究協力者の協力の基に膨大な米国のSTEM教育の実態解明が進展中であるので、25年度への研究の進展が大いに期待できる。
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Strategy for Future Research Activity |
現在、熊野善介分担者も含めて、研究代表者の長洲南海男や他の分担者等により米国のアイオワ州のIMSEPプロジェクトやアイオワ大学、それにミネソタ大学のSTEM教育センター、NSTA(全米科学教育連合学会)、NCTM(全米数学教育学会)、STEM Education Coalition、 NAS-NRC(全米科学アカデミーー全米研究センター)等及び、実際の初等~中等学校、博物館等の生涯学習施設への訪問実態調査を秋以降に実施するためにコンタクトしたりして調査計画中である。6月にメンバーが集まって、これらの情報を持ち寄りより具体的な実態調査を計画する。これにより、各分担者及び関連の研究者との進捗状況の情報交換により、インターネット活用も含め、膨大な米国のSTEM教育の実態把握を図る。他方、関連学会で発表しながら、情報発信し、日本における米国のSTEM教育研究の先端となり、STEM教育の最新情報の把握と分析を一層深め、進展していいく。
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Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
秋の米国調査費用ー対象:アイオワ州(アイオワ大学、北アイオワ大学IMSEP等)、ミネソタ州(ミネソタ大学STEM教育センター)、ワシントンD.C. 及びバージニア州(NSTA本部、NCTM本部、NAS-NRC等)、 文献(STEM関連研究書並びに初等~中等学校STEM Textbook)の収集費用ー翻訳分析と日本との比較分析、 研究会開催費用、これらの研究成果のデーターベース化ソフト
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Research Products
(1 results)