2015 Fiscal Year Annual Research Report
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24593411
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| Research Institution | Niigata University of Health and Welfare |
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Principal Investigator |
塚本 康子 新潟医療福祉大学, 健康科学部, 教授 (60310554)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
奥 祥子 宮崎大学, 医学部, 教授 (40284921)
牛尾 禮子 近大姫路大学, 看護学部, 教授 (80281525)
増田 明美 常葉大学, 健康科学部, 准教授 (40390017)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 子宮頸がん / 予防対策 / 子宮頸がん予防ワクチン / 母親 / 養護教諭 / 健康教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究課題は「新たな子宮頸がん予防対策モデルの構築」をめざして、1.思春期の女子を持つ親の子宮頸がん予防に関する意識と実態を明らかにする、2.自治体や学校、専門医による子宮頸がん予防対策の実態を明らかにする、3.新たな子宮頸がん予防対策モデルを作成する、を目的とした。
藤枝市と阿賀野市のヒアリングでは、自治体によって対策に差があることや受診率に差があること、自治体には予防ワクチン補助金など国の方針変換に即座に対応することが求められていることが確認された。養護教諭を対象とした調査からは、児童生徒には子宮頸がん予防に関する健康教育は殆ど実施されておらず、今後も時間がないことなどを理由に実施する予定はないことが明らかとなった。平成25・26年度の女児をもつ母親を対象とした縦断的調査から、母親の認識として顕在化したワクチン副反応への衝撃、副反応から護る親の責任、国や自治体の施策への疑念、他のワクチンと違う特異性、副反応に対する恐れと我が子でなかった事への安堵、積極性から躊躇というカテゴリーが抽出された。
これまでの調査結果から、子宮頸がん予防対策モデル案の第1段階として、小学校高学年の女児を対象とした健康教育の必要性が上げられた。これを受けて、女児を対象とした健康教育のためのリーフレット－未来のあなたへーを作成し、現在、がん患者会が実施するがん予防啓発活動に活用している。
今後は、女児を持つ母親が子宮頸がん予防に関して後悔しない意思決定をするためのサポート・プログラムを構築するために、女児を対象とした健康教育、母親を対象とした健康教育、養護教諭のためのがん予防健康教育プログラムを作成していく予定である。
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