Developing a comprehensive program to prevent and improve urinary incontinence in community-dwelling women

2016 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 24593461
• Research Institution: Tokyo Women's Medical University
• Principal Investigator: 中田 晴美 東京女子医科大学, 看護学部, 准教授 (90385469)
• Project Period (FY): 2012-04-01 – 2017-03-31
• Keywords: 尿失禁 / 介護予防

Outline of Annual Research Achievements

2025年問題と称されるように、団塊の世代が全て65歳以上となるを見据え健康寿命の延伸に向けた対策が推進されている。そして、この対策の核となっているのが老年症候群の予防である。老年症候群の一つである尿失禁は、「年のせい」と軽視されがちであるが、高齢者に多様な影響をもたらすことが明らかとなっている。よって本研究では、地域在住女性への尿失禁に関する正しい知識の普及および、尿失禁の予防・改善にむけた保健行動の定着を促す支援プログラムを開発することを目的としている。
平成28年度は、始めに地域在住女性高齢者における尿失禁の発症とヘルスリテラシーとの関連について調査した。地域に在住する65歳以上高齢者62名のうち、高頻度群（2～3回以上/週）の尿失禁がある者は20名（32.3％）、低頻度群（1回/週以下）の尿失禁がある者は42名（67.7％）であった。また、対象者における相互作用的・批判的リテラシー尺度の平均点より-1SD以下の得点者とそれ以上の得点者に分け、尿失禁の発症頻度や対処行動について関連があるか分析したところ、いずれも優位な差はみられなかった。しかし、尿失禁のために医療機関を受診したことがある者が7名おり、いずれもリテラシーの得点が高く、リテラシーの得点が低い者は受診をしていなかった。先行研究でも、尿失禁を発症している者の医療機関への受診率は1～2割と低いことが指摘されている。本研究結果により、地域の中で要介護認定を受けておらず、自立した生活を送っている高齢者の中でもリテラシーが低い高齢者が存在し、尿失禁に関する情報へのアクセスができず、受診行動につながらないリスクが高いことが分かった。
また、尿失禁の症状がある16名の地域在住高齢女性に対し、尿失禁に関する教育及び運動指導を中心としたプログラムを提供したところ10名（62.5％）に尿失禁の改善がみられた。