2013 Fiscal Year Research-status Report
病院退院支援部署と病棟をつなぐ退院支援リンクナースの役割と体制に関する研究
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24593470
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| Research Institution | Yamagata University |
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Principal Investigator |
大竹 まり子 山形大学, 医学部, 助教 (40333984)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
森鍵 祐子 山形大学, 医学部, 助教 (20431596)
田代 久男 山形大学, 医学部, 看護師 (40375340)
叶谷 由佳 横浜市立大学, 医学部, 教授 (80313253)
鈴木 育子 山形大学, 医学部, 准教授 (20261703)
小林 淳子 山形大学, 医学部, 教授 (30250806)
細谷 たき子 山形大学, 医学部, 教授 (80313740)
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| Keywords | 退院支援 / 退院支援リンクナース / 退院支援システム / 院内連携 |
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| Research Abstract |
本研究の目的は、病棟に配置する退院支援リンクナースの役割と退院支援部署と退院支援リンクナースとの連携体制について実証的に研究し、患者の在宅療養移行が円滑に行われるネットワークモデルによる退院支援システムを構築することである。
24年度から25年度にかけ退院支援リンクナースの役割について３施設でヒアリングを調査を実施した。その結果、退院支援リンクナースは退院支援が必要な患者を退院支援部署につなげる役割、病棟チームの退院支援をモニタリングする役割、委員会活動を通して退院支援部署と連携し病棟看護師を教育する役割を担っていた。退院支援部署と病棟チームの個々の退院支援業務を調整する役割はリンクナースが担っている施設と師長やリーダーが担っている施設があり同一ではなっかった。退院支援リンクナースの役割は一様ではなく、施設の状況に応じた役割を検討する必要があることが示唆された。
また、25年度は退院支援部署と病棟看護師の可視化された連携ツールとして退院支援プロトコールを用いた介入研究を実施した。その結果、介入群は対照群に比べ、「退院支援時のコスト算定」を実施しており、「介護支援専門員と連携がとりやすい」と認識していた。さらに、介入群においてプロトコールを使用した看護職は、使用しない者より、「患者家族の意向を反映した退院計画の立案」や、「退院前院内外合同カンファレンスの開催」を実践していた。これらの結果より、可視化されたプロトコールが、病棟看護職の退院支援の実践を促進したことが示唆された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
国内で退院支援について先駆的な取り組みをしている3施設のヒアリング調査の結果をまとめた。連携ツールについて介入研究を終了した。
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| Strategy for Future Research Activity |
当初効果的な退院支援リンクナース配置について仮説を立て、退院支援リンクナースを配置することの効果を実証的に検討することを目的としていたが、ヒアリング調査から退院支援システムはその施設の状況に応じた体制があることがわかり、リンクナースの配置にこだわらず、どのようなシステムでも患者を中心とした病院内の多職種との連携、病院外の多職種との連携を図ることを目標とする。25年度着手した多職種連携促進のための企画の効果を実証的に検証し、その検証を通して、患者の在宅療養移行が円滑に行われるネットワークモデルによる退院支援システムを検討する。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
平成25年度に実施した介入研究が施設の協力で費用が最少で済んだこと、25年度から現在にかけて実施している多職種連携を図るための介入についても施設側の協力があり、介入そのものにかかる費用に科研費を用いる必要がなくなったことから、調査費用が予想を下回った。
前年度までの複数の調査結果をまとめるため、未入力のデータの入力、分析の補助、文献検索の補助、スライド作成の補助など人件費がかかる予定である。25年度から着手している多職種連携の介入研究継続のために費用を必要とする。また、今年度は患者の在宅療養移行が円滑に行われるネットワークモデルによる退院支援システムを検討することが課題であることから、調査結果の報告機会を設け、さらに継続した検討会を実施する予定である。そのための経費が必要である。
地域包括ケア推進され、退院支援、多職種連携についても各地で新たな取り組みが行われていることから、ネットワークモデル構築のための情報収集として視察が必要だと考えているまた、結果がまとまり次第、国内外の学会で発表予定であり旅費して使用する計画である。
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Research Products
(2 results)
