2014 Fiscal Year Annual Research Report
【特定行為 指導ツール】の開発に関する研究－在宅における介護職版－
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24593524
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| Research Institution | Gunma Paz University |
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Principal Investigator |
小笠原 映子 群馬パース大学, 保健科学部, 准教授 (40389755)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大星 直樹 近畿大学, 理工学部, 教授 (80294247)
堀 謙太 群馬県立県民健康科学大学, 公私立大学の部局等, 准教授 (90378836)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 看護学 / 在宅ケア |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成24年度より痰の吸引および経管栄養等の医行為（以下、特定行為）が介護職員等にも認められた。これに伴い在宅では訪問看護職が介護職に対して療養者の個別性を踏まえた特定行為を指導することが求められる。本研究では、看護職が介護職に対して行う特定行為における指導の現状と課題を明らかにし、介護職版【特定行為 指導ツール】の開発を目指している。
平成24・25年度に明らかとなった看護職が介護職に対して行う特定行為における指導の現状と課題等を基に、平成26年度は研究３として介護職版【特定行為 指導ツール】（以下、指導ツール）を開発した。指導ツールは遠隔地での使用も可能なモバイル端末を用いたシステムとし、画像とテキストから構成される試作システムとした。指導ツールの実証実験として、群馬県内の訪問看護ステーション1か所に、指導ツールおよび指導ツールの手引きを試験的に使用してもらい、半構造的面接調査により、看護職および介護職から指導ツールについての課題および成果を明らかとした。その結果、看護職からは、療養者宅に手順書を置いておくことで、適宜介護職への指導が可能となるというように、指導ツールとしての有効性が挙げられ、さらに手順書作成過程において家族の意向を確認できたというように、家族介護者‐看護師間の情報共有の手段としての活用可能性も示唆された。課題としては、介護職への説明資料を追加作成することに対する負担が挙げられた。追加内容としては、解剖生理やケア実施時の根拠説明などであり、標準化可能な内容であったため、引用可能なコンテンツとして指導ツール内に設定することで作成における負担軽減につながると考えられた。介護職からは、観察ポイントやケア方法が理解しやすいとの意見があり、指導ツールの有効性が示唆された。
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