2014 Fiscal Year Annual Research Report
全学教育科目としての「法学」科目の新たな教育方法論の構築
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24653023
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| Research Institution | Tohoku University |
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Principal Investigator |
岡 道広 東北大学, 法学(政治学)研究科(研究院), 特任フェロー (80374883)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
櫻井 博子 東北大学, 法学(政治学)研究科(研究院), 特任フェロー (00620212) [Withdrawn]
佐俣 紀仁 東北大学, 法学(政治学)研究科(研究院), 助教 (10612533)
河北 洋介 名城大学, 法務研究科, 准教授 (30613286)
伊藤 吉洋 近畿大学, 法学部, 講師 (50582897)
堀見 裕樹 東北大学, 法学(政治学)研究科(研究院), 助教 (50620209)
岩本 学 富山大学, 経済学部, 准教授 (70552511)
猪瀬 貴道 北里大学, 一般教育部, 准教授 (70552545)
小野 昇平 東北女子大学, 家政学部, 講師 (90552521)
津田 雅也 東北大学, 法学(政治学)研究科(研究院), 助教 (80633643)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 法学教育 / ファカルティ・ディベロップメント / 教養教育 / 全学教育 / 授業設計 / 一般教育 / 成績評価 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、教養、法学、教育の3つの観点から従来の法学教育の方法を再検討し、特に「全学教育/一般教育における法学教育」を対象とする新たな法学教育の方法論を提示することである。研究の最終年度にあたる平成26年度は、研究期間中に行った理論的問題の検討および授業実践を総括した上で公表するための作業に充てた。
具体的には、まずこれまでの検討結果を論文「一般教育科目としての『法学』科目の新たな教育方法論」としてまとめ、査読付の学会誌「法と教育」に投稿した。本論文は無事に受理され、掲載の機会を獲得することができた。本論文では、全学教育/一般教育科目としての法学教育の講義において、授業設計および授業の実施段階で考慮すべき要素を、日本全国の授業実践の実例および理論的な分析を踏まえて提示している。また、今後の課題として、教養、法学、教育3つの要素それぞれをいかに有機的に連携づけながら１つの授業を設計するのか、さらに、こうした授業でいかなる教育効果（いわゆるラーニングアウトカム）が得られるのか、その教育効果をどのように計測すべきかといった、それぞれが独立した論文のテーマになりうる重要な問題を特定することができた。
加えて、ファカルティ・ディベロップメントに関する理論と事例を包括的に取り扱った図書（平成27年度中に刊行予定）にも本研究の実績を反映した原稿を寄稿することができた。専門や所属の垣根を超えて、大学教員向けに広く読まれることを想定したこうした図書に本研究の成果を掲載することで、本研究の問題意識や成果を広く世に問う好機を得られた。
これらの成果は、小中学校での法教育や法曹養成過程向けの教育と比べると従来注目を集めてこなかった全学教育/一般教育における法学教育という新たな問題領域に取り組んだ研究業績として、先駆的かつ革新的な意義を有するものと考えられる。
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