2012 Fiscal Year Research-status Report
抗がん剤曝露対策へのステトラ・モデル介入の有効性に関する研究
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24659983
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Grant-in-Aid for Challenging Exploratory Research
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| Research Institution | Gunma University |
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Principal Investigator |
神田 清子 群馬大学, 保健学研究科, 教授 (40134291)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
石井 範子 秋田大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (10222944)
平井 和恵 横浜市立大学, 医学部, 准教授 (10290058)
武居 明美 群馬大学, 保健学研究科, 助教 (70431715)
高階 淳子 秋田大学, 医学(系)研究科(研究院), 助教 (70436187)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 抗がん剤 / 曝露対策 / 安全 / 病院組織 / アプローチモデル |
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| Research Abstract |
本研究の目的は, 抗がん剤曝露対策の推進を促すアプローチの要素を明確化し, 時間的な流れを踏まえアプローチモデル（案）を提案することであった. これまでに行った質的帰納的な研究から導きだされた結果を研究者間で協議し,合意を得え完成した.その後,看護管理者1名と認定看護師2名にモデルの妥当性に関する意見聴取を行い修正した.
要素としては,①指針作成への動機づけ ②指針作成への周囲からの期待 ③所属組織の内部特性の把握・分析 ④曝露対策普及啓発のための人材育成と活用 ⑤組織形成に向けた根回し ⑥指針作成の意見一致と組織の立ち上げ ⑦他者との協働によるエビデンスに基づく原案の作成 ⑧病院組織に合わせた原案の作成⑨病院組織における原案の承認 ⑩業務整理や器具の検討 ⑪浸透に向けた知識・技術の提供 ⑫浸透に向けた教育方法の工夫 ⑬曝露対策実施状況の評価と推進者の能力の14要素が見いだされた.
時間軸の流れでは7段階に区分され, 第1段階 指針作成への動機づけの強化と曝露対策推進への意見一致 第2段階 組織診断と土台づくり 第3段階 組織の立ち上げ,第4段階 指針原案作成と指針の承認 第5段階 指針完成 第6段階 指針に基づく曝露対策の浸透 第7段階 評価であった. 基盤には推進者に期待される能力(推進者としての資質)として,自ら実施すべき役割の認識,役割を遂行する内なる力, 交渉・調整・コミュニケーション力,他者に自分の考えを伝える力があることが明らかにされた.
次年度以降の介入にあたり推進者の期待される変化と研究者による具体的介入内容も明確化し,アプローチのための教材,組織診断方法,介入の成果を測定する曝露対策の現状アンケート項目を設定した.
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
要素を明確化しアプローチモデルを作成、その妥当生の検証および介入計画、教材作成がされ概ね順調であると判断。
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| Strategy for Future Research Activity |
モデル介入による抗がん剤曝露対策への取り組み実施・評価
1)対象施設：秋田，群馬，東京の3県において組織として曝露対策が組織として充分でなく対策強化をはかりたいと思う施設3-4カ所をモデル的に選択する.介入前の状況をコントロールとする一群による前後比較による介入研究とする。
２）介入方法：介入モデルにもとづき、施設適用時は、研究成果を導入する（ステトラ・モデル）.行動変容を起こすアプローチ（教材の提起，職場改善案の提起や考え行動変容）を行い，その評価を行う.
評価項目：①看護職員の曝露対策の知識，行動の前後比較，②推進者の考え方，関係者の変化プロセス 組織全体としての取り組み成果（マニュアル，教材，教育法）③関係者の困難点，強み，チーム力など①②③に関しては導入3ヶ月、6ヶ月に施行する。②③に関してはフォーカスグループインタビューとする。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
24年度の残金は購入物品が安価であったことから生じたが、25年度は24年度残金と25年度の交付金を含めた研究費を次のように使用する. すなわち、施設に対する謝礼、データ入力・分析者雇用のための雇用費、会議の交通費、成果発表のための学会参加費・交通費および曝露予防のための用具等を購入することである.
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