2012 Fiscal Year Research-status Report

妊娠期からの産後うつ発症予測基準の開発とその有効性の検証

Research Project

Project/Area Number	24660022
Research Category	Grant-in-Aid for Challenging Exploratory Research
Research Institution	Kanazawa Medical University
Principal Investigator	笹野京子金沢医科大学, 看護学部, 准教授 (60363868)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	落合富美江金沢医科大学, 看護学部, 教授 (20295554) 山崎智里金沢医科大学, 看護学部, 助教 (00550948) 坪本他喜子金沢医科大学, 看護学部, 助教 (50566859) 北濱まさみ金沢医科大学, 看護学部, 助教 (60636009)
Project Period (FY)	2012-04-01 – 2015-03-31
Keywords	産後うつ / 周産期 / 妊娠期 / リスクアセスメントスケール / 尺度開発
Research Abstract	本研究の目的は、産後うつを妊娠期から予測するリスクアセスメントスケールを開発とその信頼性と妥当性を検証することにあった。これを明らかにすることにより産後うつの早期発見・早期介入を行うことができるようになることに加え、システィマティック予防的介入システムを構築することも可能となると考えられる。そのため、その1段階（1年目）に①外来を担当する助産師（病棟兼務）の助産師へのフォーカス・グループインタビューおよび妊産褥婦への追跡調査の結果から産後うつリスクアセスメントスケールの案を作成する。②協力の得られる精神科医，臨床心理士の知識提供により内容妥当性の確認・修正を行う。③協力の得られる研究者及び協力の得られる外来助産師数名に産後うつリスクアセスメントスケールの項目案の表面妥当性を確認する　ことを計画していた。 ①の助産師へのフォーカス・グループインタビューについては、妊娠期から産褥期・育児期を通して一人の助産師がかかわる開業助産師7名を集め、産後うつ傾向になった人の要因、特性等についてフォーカス・グループインタビューをおこなった。その結果、要因については、産後にかかわった事例では、高齢出産、初産婦、低所得者、ソーシャルサポート不足、双胎、三つ子、母乳のケアが必要な場合、シングルマザー、精神疾患の既往が挙げられた。また、助産師が妊娠期から関わった事例では、妊娠期から質問が多い、経産婦では過去の経験のトラウマ、夫の態度、望んだ出産形態との相違、自尊感情が低い、こだわりが強い、高齢出産、不妊治療後の妊娠、過去にうつになった経験がある事例などが挙げられた。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 1年目の計画としては①外来を担当する助産師（病棟兼務）の助産師へのフォーカス・グループインタビューおよび妊産褥婦への追跡調査の結果から産後うつリスクアセスメントスケールの案を作成する。②協力の得られる精神科医，臨床心理士の知識提供により内容妥当性の確認・修正を行う。③協力の得られる研究者及び協力の得られる外来助産師数名に産後うつリスクアセスメントスケールの項目案の表面妥当性を確認する　ことを計画していたが、①のフォーカス・グループインタビューを行うことのみになった。実施の遅れについては、研究開始が遅れたこと、大学教育上で動けない期間があったこと、倫理審査申請後、審査まで時間がかかり開始までに時間を要したこと、グループインタビューを行う上で調整に時間が要したことが挙げられる。
Strategy for Future Research Activity	2年目の今年度（平成25年度）は、1年目で実施できなかった妊産褥婦への追跡調査を行い、その結果から産後うつリスクアセスメントスケールの案を作成し協力の得られる精神科医，臨床心理士の知識提供により内容妥当性の確認・修正を行う。また、協力の得られる研究者及び協力の得られる外来助産師数名に産後うつリスクアセスメントスケールの項目案の表面妥当性を確認する。その後に、計画当初の2年目の調査として、リスクアセスメントスケール（案）およびＥＰＤＳを用いて妊娠期（妊娠28週以降）、1か月、産後3か月に調査を行い、アセスメントスケール項目の重みづけの検討を行う。但し、この調査には5か月ほどの時間を要すため、計画が次の年度にまたぐ可能性が考えられる。
Expenditure Plans for the Next FY Research Funding	該当なし