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2014 Fiscal Year Research-status Report

在宅における脊椎圧迫骨折患者の寝たきり予防のための訪問看護プログラムの有用性

Research Project

Project/Area Number 24660065
Research InstitutionSugiyama Jogakuen University

Principal Investigator

福田 由紀子  椙山女学園大学, 看護学部, 准教授 (00321034)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 中川 武夫  中京大学, スポーツ科学部, 教授 (40022892)
杉浦 美佐子  椙山女学園大学, 看護学部, 教授 (40226436)
竹内 貴子  日本赤十字豊田看護大学, 看護学部, 講師 (70559145)
神谷 智子  日本赤十字豊田看護大学, 看護学部, 助教 (90440833)
Project Period (FY) 2012-04-01 – 2016-03-31
Keywords訪問看護 / 在宅看護 / 日常生活自立低下 / 支援プログラム / 脊椎圧迫骨折患者
Outline of Annual Research Achievements

本研究は、急激な日常生活自立の低下に伴う患者に適した寝たきり予防のための訪問看護による支援プログラムの有用性を検証するものである。脊椎圧迫骨折患者を対象として、受傷後の保存的治療のため急激な日常生活自立の低下に伴う、身体状況、生活状況を把握し、身体機能、生活機能の変化を経時的に明らかにする。さらに、脊椎圧迫骨折患者に現行では実施されにくい訪問看護を早期に提供する「看護ケア実施群」とサービスをうけない「標準ケア」の対象群とを設定し、比較検討することで、寝たきり予防のための訪問看護による支援の有用性を検証することを目的とする。
これまで、文献検索、対象者に研究参加依頼を行い、調査準備の期間を有するために基礎調査を行った。実際には、文献検索、調査者の各種測定器具の練習、健常者での各種測定器具等のプレテストを実施した。さらに、対象者の除外基準を①独歩不可能、②認知機能低下を有する人、③介護サービスを受けている人としたが、脊椎圧迫骨折患者の多くが骨粗鬆症であるため、骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン(日本骨粗鬆症学会、日本骨代謝学会、骨粗鬆症財団作成(作成委員会(委員長 折茂 肇))を基に対象者の除外基準を作成し、対象者の選定の変更を実施した。
この研究にて、骨折患者を受傷直後より縦断的に介入調査することで、ADL や身体機能の低下した高齢者の生活を支える支援内容の有用性と、身体機能の低下や日常生活自立の低下が予想される脊椎圧迫骨折患者へ訪問看護を提供することで身体機能の低下や日常生活自立の低下が防止できると考える。身体活動量や生活状況を把握し、寝たきりによる高齢者の身体機能低下に関与する要因を見つけだすことで、寝たきり予防に向けた支援について明らかにできる。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

研究計画の通り、文献検索、調査者の各種測定器具の練習、健常者での各種測定器具等のプレテストの実施を終了している。
遅れている理由は、対象者の除外基準を脊椎圧迫骨折患者の多くが骨粗鬆症であるため、「骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン(日本骨粗鬆症学会、日本骨代謝学会、骨粗鬆症財団作成(作成委員会(委員長 折茂 肇))」を基に対象者の除外基準を新たに設け、対象者の選定を変更し実施していることにより、脊椎圧迫骨折患者の基礎調査の協力を得ることが難しかった。また、対象者の除外基準を1.独歩不可能、2.認知機能低下を有する人、3.介護サービスを受けている人としたが、研究を実施していく中で「脊椎圧迫骨折患者」の多くが介護保険や医療保険のサービスを受けており、「3.介護サービスを受けている人を除く」とした対象者を多く集めることができなかった。
本研究は、縦断的介入研究であり、事前に多くの対象者を確保することが難しく、脊椎圧迫骨折受傷後からの研究協力が得られにくいため、計画のように、対象者が集まらず、調査の期間を延長することとする。

Strategy for Future Research Activity

対象者の除外基準を脊椎圧迫骨折患者の多くが骨粗鬆症であるため、「骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン(日本骨粗鬆症学会、日本骨代謝学会、骨粗鬆症財団作成(作成委員会(委員長 折茂 肇))」を基に対象者の除外基準を新たに設けたこと、介護サービスを受けている人を除外し対象者の選定を実施していることにより、脊椎圧迫骨折患者の基礎調査の協力を得ることが難しい状況である。
対象者確保のために、調査協力いただける施設を1か所加え、可能な限り、フィールドを確保しているが対象者の確保が難しいため、調査協力いただける施設をさらに加え、対象者を確保する。
本研究は、縦断的介入研究であり、事前に多くの対象者を確保することが難しく、脊椎圧迫骨折受傷後からの研究協力が得られにくいため、計画のように、対象者が集まらず、調査の期間を延長することとした。支援プログラムの有用性の検証のため、介入研究としたが、脊椎圧迫骨折患者の生活状況と生活支援(サービス使用等)の状況を把握するための計画に変更し、さらに、介入研究に参加頂けた対象者に訪問看護を実施し、介入調査を進め、データー収集を行う。各対象での測定器具等のプレテストは終了しているため、新たな施設での調査に取りかかることとする。

Causes of Carryover

対象者の除外基準を脊椎圧迫骨折患者の多くが骨粗鬆症であるため、「骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン」を基に対象者の除外基準を新たに設け、対象者の選定を変更し実施していることにより、脊椎圧迫骨折患者の基礎調査の協力を得ることが難しいこと、また、研究を実施していく中で、対象者の除外基準を1.独歩不可能、2.認知機能低下を有する人、3.介護サービスを受けている人としたが、「脊椎圧迫骨折患者」の多くが介護保険や医療保険のサービスを受けており、「3.介護サービスを受けている人を除く」とした対象者を多く集めることができず、計画の通り調査が行えず、次年度使用額が生じた。

Expenditure Plan for Carryover Budget

本研究は、縦断的介入研究であり、事前に多くの対象者を確保することが難しく、脊椎圧迫骨折受傷後からの研究協力が得られにくいため、計画のように対象者が集まらず、調査の期間を延長することとする。
対象者確保のために、調査協力いただける施設を1か所加え、可能な限りフィールドを確保しているが対象者の確保が難しいため、調査協力いただける施設をさらに加え、対象者を確保し、調査に使用する。本研究は、縦断的介入研究であり、事前に多くの対象者を確保することが難しく、脊椎圧迫骨折受傷後からの研究協力が得られにくいため、計画のように、対象者が集まらず、調査の期間を延長することとした。支援プログラムの有用性の検証のため、介入研究としたが、脊椎圧迫骨折患者の生活状況と生活支援(サービス使用等)の状況を把握するための計画に変更し、調査に使用する。

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Published: 2016-06-03  

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