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2012 Fiscal Year Research-status Report

重症救急患者における易感染状態と臓器不全発症の関連性の解明

Research Project

Project/Area Number 24791953
Research Category

Grant-in-Aid for Young Scientists (B)

Research InstitutionKeio University

Principal Investigator

多村 知剛  慶應義塾大学, 医学部, 助教 (00571720)

Project Period (FY) 2012-04-01 – 2014-03-31
Keywords外傷 / 熱傷 / 敗血症 / 易感染性 / 免疫学 / 集中治療
Research Abstract

重症患者は、感染症が契機となって多臓器不全で死亡することが多い。我々が開発したプロテインアレイ法による白血球表面抗原の網羅的解析システム(Immunophenotyping: IP)は、外傷・熱傷患者の免疫能の評価に有用であることを前課題(2009~2010 年度文部科学研究費:若手研究 B,「外傷・熱傷患者でのプロテインアレイを用いた白血球表面抗原の解析と感染症の予知」)で報告した。本課題では、救急外来に搬送される外傷・熱傷患者に加えて、重症非外傷患者に対するIP解析が、感染症と臓器不全発症の予測や早期の治療的介入による救命率の向上に関して、有用か否かを前向きに評価することを目的とした。前課題で確立した解析法を本課題においても同様に施行した。
平成24年度は、当科で集中治療を行った患者のうち、本法の解析に関する同意が得られた重度外傷・熱傷患者6人から得られた計14回のデータを解析した。CD4/8/11c/16b/25/36/66b/68/123/127/161, TLR-2/4, CCR-2/4/5, CXCR-3, CRTh2の全18種類のphenotype抗体に接着した白血球数を評価した。全18種類の白血球phenotypeは、健常成人と同様に外傷・熱傷患者においても、迅速・簡便に解析可能であった。感染、臓器障害発症後には抑制性T細胞(CD127,CD25)が減少し、ヘルパーT1細胞(CCR-5,CXCR-3)、単球・マクロファージ・樹状細胞(CCR-2,CD11c)の分画が増加する傾向を認めた。ヘルパーT2細胞(CCR-4,CRTh2)に関しては有意な変化を認めなかった。この結果に基づき、T細胞および単球、樹状細胞分画を中心にさらなる網羅的IP解析の集積を行うことで、感染症を契機とした多臓器不全の予知にも有用となる可能性が示唆された。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

本研究ではプロテインアレイ基材を以下の2つの共同研究機関(米国)から無償で供与を受けている。プロテインアレイ基材の追加発注を適宜行っているが、本年度は米国の気候条件が基材の作成において不適切な期間があり、基材の提供が一時中断したことで、データの収集を行えない期間が生じた。
i) Harvard medial school, Massachusetts general hospital, Dept of surgery, Mehmet Toner Ph.D.,
Ronald Tompkins M.D.
ii) University of California Davis, Biomedical engineering, Alexander Revin Ph.D.

Strategy for Future Research Activity

次年度は外傷・熱傷患者に加え、非外傷の重症患者も対象に網羅的IP解析の集積を行う予定である。重症患者の集中治療中に応る際は、得られた検体を直ちに解析できないことも少なくない。同一検体を翌日ないし2日後に解析した際に測定値に有意な変化がなければ、研究効率の向上が期待できる。まずは健常成人の同一検体を用い、経時的変化を生じうるかデータを集積する予定である。

Expenditure Plans for the Next FY Research Funding

昨年度は研究資金に残額が発生したが、これは効率的な資材の調達により得られたものであり、残額は次年度の消耗品購入に充てる予定である。本研究のサンプルサイズを担保するため、多施設での外傷・熱傷、非外傷患者を対象として、検体が当研究室に集積され随時解析が行われる予定であり、検体の運送料が必須の経費となる。次年度は調査打ち合わせ、研究成果発表、学会発表、論文執筆(英文校正費、投稿費)に使用する予定である。

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Published: 2014-07-24  

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