2014 Fiscal Year Annual Research Report
テレビメディアにおける言説・ 映像空間の特性と教育世論の形成に関する実証的研究
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25245075
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| Research Institution | Shinshu University |
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Principal Investigator |
越智 康詞 信州大学, 学術研究院教育学系, 教授 (80242105)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
加藤 隆雄 南山大学, 人文学部, 教授 (20247133)
酒井 真由子 飯田女子短期大学, 幼児教育学科, 講師 (30591193)
紅林 伸幸 常葉大学, 教育学部, 教授 (40262068)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | テレビメディア / マスメディア / 教育世論 / 教育言説 / 教育政策 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、教育世論の形成におけるマスメディアの影響について分析するものである。メディアにおける情報の選択・編集やリアリティ構成の仕方にはメディア特有のバイアスがあるが、本研究は、テレビメディアの教育報道における言説・映像の特徴を分析し、教育世論の構成メカニズムを明らかにすることを目的とし、以下の三つの研究から構成されている。第一は、テレビメディアによる教育言説のデータベース化（研究１）、第二はテレビメディアを中心とした教育言説空間の構造的特質の研究（研究２）、第三は、テレビメディアによる教育世論の形成のプロセスとメカニズムの研究（研究３）である。平成26年度は、５年計画の２年目にあたり、主にデータの整理・蓄積作業と先行研究の検討を含む理論構築作業、ならびに分析のための準備を行ってきた。具体的には、研究１については、平成25 年度に引き続き、教育報道に関するデータベース化を行った。研究２と研究３については、相互に密接に関連させながら研究を進めているが、26年度は、主に次のふたつの研究を推進した。第一に、教育における世論形成の分析（研究３）に入るための準備作業として、一般的なレベルでの政治と世論とマスメディアとのかかわりに関する理論的検討作業を行った。この研究結果は、２６年度の教育社会学会で報告し、論文としても成果を公表した。第二に、これまで蓄積されたデータを素材に、テレビメディアにおける教育言説空間の構造的特質についての分析も行ってきた（研究２）。この研究の成果については、27年度9月に開催される教育社会学会で報告する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究は、テレビにおける教育報道に関するデータベース化（研究１）、テレビメディアを中心とした教育言説空間の構造的特質の研究（研究２）、テレビメディアによる教育世論の形成のプロセスとメカニズムの研究（研究３）の三つから構成されているが、データベースの整理・蓄積作業（研究１）は計画通り順調に進んでいる。また、教育報道における映像と言説の分析（研究２）や教育世論の形成メカニズムの研究（研究３）についても、26年度は、研究３における分析の前提となる基礎的理論の検討作業として、世論と政治についての理論枠組みについての検討を行った。その研究成果は、26年度９月に開催された教育社会学会において報告し、さらに成果をヴァージョンアップさせてつくり上げた論文をアカデミア（南山大学紀要）において発表した。また26年度は、教育言説の構造的特質の分析を進めてきた。平成27年の１月には、その作業の中間報告会を開催したが、この成果は27年度９月開催の教育社会学会において報告予定である。今後は、世論と政治に関する一般理論の検討とテレビメディアにおける教育言説・映像分析結果を統合し、研究３へと進展させていく必要があるが、この点についても、各メンバーが個別に作業を進めてきているだけでなく、研究会でも議論を重ねてきている。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究は、今後も引き続き、テレビにおける教育報道におけるデータベース化を行う。また、新たに蓄積されたデータから、テレビメディアにおける教育言説空間の構造的特質の分析をさらに発展させる。その研究成果は、27年度９月開催の教育社会学会において、中間報告を行い、そこで得た意見や質問等を参考にしながら、さらに発展させていく予定である。また、今後は、研究３のテレビメディアによる教育世論の形成のプロセスとメカニズムの研究についても、より具体的なデータを用いての検討作業に入る予定である。27年度において特に力を入れたいことは、学力テストや少年犯罪など一連の教育報道の経緯やその後の政治言説の推移などを詳細に跡づけていく、という作業である。28年度には、その成果を報告する予定である。研究計画を大幅に変更する予定は特にない。
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