2015 Fiscal Year Annual Research Report
グローバル・スタンダードとしての特別支援教育の創成と貢献に関する総合的研究
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25245082
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
安藤 隆男 筑波大学, 人間系, 教授 (20251861)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
任 龍在 群馬大学, 教育学部, 准教授 (10614604)
四日市 章 筑波大学, 名誉教授 (20230823)
岡 典子 筑波大学, 人間系, 教授 (20315021)
一木 薫 福岡教育大学, 教育学部, 准教授 (30509740)
岡崎 慎治 筑波大学, 人間系, 准教授 (40334023)
米田 宏樹 筑波大学, 人間系, 准教授 (50292462)
柿澤 敏文 筑波大学, 人間系, 教授 (80211837)
鄭 仁豪 筑波大学, 人間系, 教授 (80265529)
河合 康 上越教育大学, 学校教育研究科(研究院), 教授 (90224724)
園山 繁樹 筑波大学, 人間系, 教授 (90226720)
肥後 祥治 鹿児島大学, 法文教育学域教育学系, 教授 (90251008)
竹田 一則 筑波大学, 人間系, 教授 (90261768)
小林 秀之 筑波大学, 人間系, 准教授 (90294496)
左藤 敦子 筑波大学, 人間系, 准教授 (90503699)
丹野 傑史 筑波大学, 人間系, 助教 (90761031)
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| Project Period (FY) |
2013-10-21 – 2017-03-31
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| Keywords | 特別支援教育 / 国際教育協力 / 指導 / 支援 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、グローバル・スタンダードとしての特別支援教育の創成と貢献に関する課題に対して、次の3つの柱から総合的に考察することを目的とする。ベトナムをカウンターパートとして日本の特別支援教育の長所と課題を検証し、特別支援教育の日本型教育実践モデルの構想の下、国際教育協力の可能性を探究するものである。平成27年度における各研究の取組状況は次の通りである。
＜理念・制度研究＞ わが国における特別支援教育制度実施に伴う通常・特殊の関係と特別支援教育に対する社会的期待・役割の変化について関連文献を収集し分析した。ベトナムにおける障害児教育の現況について、関連文献の収集とあわせて関係教育機関の訪問及び関係者への面接調査を通じて把握、整理した。
＜教員養成・教師教育研究＞ 日越両国の教員養成・現職教育プログラムについては、引き続き関係資料・文献の収集を行うほか、ホーチミン市の関連機関を訪問し、教員養成及び現職教育プログラムの基礎的な資料を得た。日本特殊教育学会第53回大会(東北大学)の学会企画シンポジウムとして、ホーチミン市師範大学教員とインクルーシブ教育機関の長をゲストスピーカーとして招聘し、「インクルーシブ教育システム下における特別支援学校の役割Ⅴ～ベトナムの教員養成及び教育現場の立場から日本の教員養成及び特別支援学校の役割に期待すること」を開催した。
＜教育実践・授業研究＞ 平成26年度にわが国で実施した日越協働授業研究の成果に基づき、関係者をベトナムのインクルーシブ教育機関に派遣して協働的授業研究を実施した。わが国の特別支援学校が蓄積する教材、指導法のデータベースの枠組み及び内容の検証を行い、その成果の一部を公表した。
テレビ会議システムの定期的活用により、①協働授業研究の計画立案・実施・総括等の研究打合せ、②データベースの講習、検討会を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
これまで構築してきたテレビ会議システムを活用した国内研究者との共同研究体制の下、ホーチミン市のインクルーシブ教育関連機関を訪問し、面接調査などによって、主に①日越における教員養成・教師教育研究、②教育実践・授業研究に関わる基礎的な資料、データを収集した。前者は、ホーチミン市師範大学特殊教育学部を中心とする教員養成及び現職教育に係る資料の収集であり、後者は、インクルーシブ教育関連機関における現職教育のニーズ把握、並びに日越協働授業研究・カンファランスの実施による実践的データの収集である。いずれも前年度までの取組みを継承するもので、本研究課題の中核的な内容に係る資料である。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成28年度は、各研究におけるこれまでの取組の成果と課題、及び研究間の整合を踏まえ、引き続きの関連の資料・データを補完的に収集、分析を行うとともに、研究課題の最終年度であることから、成果のまとめを行う。
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