2015 Fiscal Year Annual Research Report
異文化間能力養成のための教材と評価基準の開発およびその有効性の検証
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25284103
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
大木 充 京都大学, 人間・環境学研究科(研究院), 名誉教授 (60129947)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
長野 督 北海道大学, その他の研究科, 教授 (30312408)
西山 教行 京都大学, 人間・環境学研究科(研究院), 教授 (30313498)
西村 淳子 武蔵大学, 人文学部, 教授 (50198503)
姫田 麻利子 大東文化大学, 外国語学部, 教授 (50318698)
中村 典子 甲南大学, 公私立大学の部局等, 教授 (70299064)
倉舘 健一 慶應義塾大学, 総合政策学部, 講師 (70407138)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 異文化間教育 / 異文化間能力 / 異文化間能力養成 / 異文化間能力評価 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究事業の目的は，３つある。
１「異文化間教育」のための教材作成
２「異文化間能力」の自己評価基準の開発
３ 開発した教材と自己評価基準の有効性の検証
今年度は，26年度の「報告書」に書いたように，特に「自己評価基準の開発とその有効性の検証」を行った。日常生活では日本語しか話されていず，また身近に外国人がいない日本の学生を対象にした異文化間能力を測定するためのCan do型の自己評価基準の開発は容易でないことが予想されたが，最終的には Programme Pestalozziの質問紙を日本の環境にあうように改良した質問紙を作成した。そして，9大学，合計523名の大学生に，試作した質問紙を用いて，彼らの異文化間能力を自己評価してもらった。その結果，質問項目によってはアルファ係数（信頼性係数）が十分でなく，今後改良する必要があることが判明した。27年度末に行った国際研究集会では，アメリカ型の異文化間教育は，文化の異なる者同士が「理解しえる」という前提に立っているのに対して，ヨーロッパ型では，そうでないことが明確になり有意義であった。なお，開発した教材と質問紙は，京都大学学術情報リポジトリに搭載する予定である。
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| Research Progress Status |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Causes of Carryover |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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