2014 Fiscal Year Annual Research Report
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25284114
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| Research Institution | Tokyo University of Foreign Studies |
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Principal Investigator |
金井 光太朗 東京外国語大学, 大学院総合国際学研究院, 教授 (40143523)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鈴木 茂 東京外国語大学, 大学院総合国際学研究院, 教授 (10162950)
千葉 敏之 東京外国語大学, 大学院総合国際学研究院, 教授 (20345242)
吉田 ゆり子 東京外国語大学, 大学院総合国際学研究院, 教授 (50196888)
青山 亨 東京外国語大学, 大学院総合国際学研究院, 教授 (90274810)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 世界史 / 日本史 / 地域研究 / 歴史教育 / 高校世界史 / 大学入試 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
昨年度に引き続き、（１）東京外国語大学入学者を対象とする高校での「世界史」履修歴に関するアンケート調査（学生アンケート）、（２）学生アンケートで回答者から「独創的、効果的な授業」をしているとして推薦された高校教員へのアンケート（教員アンケート１）、（３）東京外国語大学海外事情研究所主催「夏期世界史セミナー」参加教員へのアンケート（教員アンケート２）を実施し、高等学校における「世界史」教育の実態と学生および教員の歴史教育をめぐる意識を調査・分析した。また、２つの教員アンケートへの回答者への聞き取り調査を実施した。
公開の研究会としては、６月に「グローバル化時代の歴史教育ー用語の暗記中心型から思考力育成型への転換」（講師：油井大三郎・東京女子大学教授、コメンテータ：加藤誠一郎・宮城県富谷高等学校教諭ほか３名）、１月に「教科書研究：東京書籍版『世界史B』」（本村凌二・東京大学名誉教授ほか執筆者４名、コメンテータ：村田祐子・鴎友女子学園中学高等学校教諭ほか２名）を開催した。また、研究分担者・協力者による研究会として、７月に研究の打ち合わせと研究活動の進捗状況の確認、２月に本年度の活動報告と来年度の研究活動の方針検討を行った。
教材開発に関しては、研究分担者・協力者が各専門地域に関する教材研究に取り組んだほか、史料を使った世界史教育の教材として刊行された歴史学研究会編『史料から考える 世界史２０講』（岩波書店、2014年10月）に鈴木茂が共編者・執筆者として加わった。また、スペイン、ポルトガル、インドネシア、韓国の歴史教科書を収集するとともに、韓国では高校教員３名に世界史教育に関する聞き取り調査を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
高等学校における「世界史」教育の実態と「世界史」教育をめぐる学生・高校教員の意識に関する調査は順調に進捗している。学生アンケートは2013年度分744人、2014年度733人、合わせて1477人から回答を得たが、昨年度の積み残し分を含めてすべて集計を終え、分析作業を進めているところである。一方、高校教員アンケートは、学生推薦教員が2013年度61人、2014年度48人（計109人）、夏期世界史セミナー参加者が2013年101人、2014年度が32人（計133人）、総計242人から回答を得ており、こちらもすでに集計を終わって分析を進めている。さらに、高校教員の聞き取り調査は2014年９月までに78人に行い、テープ起こしなど調査資料を整理中である。
公開研究会については、６月には、2006年に発覚した「世界史未履修問題」への対応に中心的な役割を果たされてきた油井大三郎氏を迎え、「思考力育成型」歴史教育を議論し、１月には近年採択率を上げている東京書籍版「世界史B」教科書の執筆者を招いて、世界史教科書のあり方を議論した。いずれも多くの高校教員の参加を得て、内容の濃い、活発な討論が展開された。公開研究会、夏期世界史セミナー、聞き取り調査を通し、進学校を中心に、全国の高等学校教員と接触できており、必要に応じて相互の連絡が取れる体制が構築されている。
教材開発については、各研究分担者・協力者が研究を続けたほか、ヨーロッパとアジアのいくつかの国々の歴史教科書を収集・分析した。とくに高等学校において「世界史」と並んで「東アジア史」が教科化されている韓国では、教科書の収集と現地の高校教員に聞き取り調査を行って大きな成果が得られた。
モデル授業に関しては、各研究分担者・協力者が東京外国語大学戦略支援室の要請で行った高校での出前授業に、本研究の成果の一部を生かした。
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| Strategy for Future Research Activity |
次年度は本研究プロジェクトの最終年度を迎えるため、最後の学生・高校教員アンケートと補足的な高校教員への聞き取り調査を実施するとともに、調査結果の整理と最終報告書の取りまとめに努める。最終報告書は、紙媒体で製作し、協力を得た全国の高等学校、高校教員、大学研究者に配布する一方、WEB上でも公開し、広く社会的に還元することをめざす。
地域研究に基づく「世界史」教育のための教材開発については、高校教員アンケートの分析結果を踏まえ、とくに高校現場で必要とされている地域に関する情報の提供に努める。また、模擬授業等、高校生向けの授業で利用し、その有効性と改善を必要とする点を検証する。ただし、本研究プロジェクトを通じて、高校の実際の世界史の授業で利用可能な教材となるかどうかは、さらに高校での世界史履修の現状を把握する必要があることが判明しており、今後の課題である。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が発生したのには、物品費から支出しする予定であった各国の教科書の購入費が安く済んだこと（例えば、韓国の高校教科書は、すべて現地で聞き取りをした教員から提供された）、アンケート結果、聞き取り調査結果の整理作業が順調に進行したためにアルバイト謝金を抑制できたこと、および大学業務の多忙等によって、2014年10月以降に国内での高校教員への聞き取り調査に出向けなかったことが与っている。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
最終年度は調査結果を中心とする報告書の作成のため、アルバイトを増員し、それに伴いノートパソコンを買い増しする必要がある。また、最終報告書の配布にも人件費、郵送費等の出費が予想される。
旅費については、議論を深めるとともに、研究成果を広く社会還元する意味で、研究会にできるだけ全国から多くの講演者、コメンテータを招聘する予定である。また、2015年度より東京外国語大学が４学期制を導入したため、授業負担のない夏学期（７～９月）に補足的な高校教員への聞き取り調査件数を増やすことができる。
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