2014 Fiscal Year Annual Research Report
パフォーマンス評価を活かした教師の力量向上プログラムの開発
| Project/Area Number |
25285210
|
|---|
| Research Institution | Kyoto University |
|---|
Principal Investigator |
西岡 加名恵 京都大学, 教育学研究科(研究院), 准教授 (20322266)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中池 竜一 京都大学, 教育学研究科, 助教 (00378499)
石井 英真 京都大学, 教育学研究科(研究院), 准教授 (10452327)
鋒山 泰弘 追手門学院大学, 公私立大学の部局等, 教授 (30209217)
赤沢 真世 立命館大学, スポーツ健康科学部, 准教授 (60508430)
八田 幸恵 大阪教育大学, 教育学部, 准教授 (60513299)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2018-03-31
|
| Keywords | 教育評価 / 教師教育 / パフォーマンス評価 / パフォーマンス課題 / ルーブリック / ポートフォリオ / カリキュラム開発 / 教員研修 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
平成26年度は、主として下記の3点に取り組んだ。
(1) 学校との共同研究を通した力量向上プロセスの分析： 研究代表者は、京都府乙訓地方の８中学校、京都府立園部高等学校、兵庫県立尼崎小田高等学校などと共同研究を進めている。その過程で、単元開発のためのテンプレートと「E.FORUMスタンダード」を活用した研修、パフォーマンス課題を教師が体験するワークショップ型の教員研修、ルーブリック作りを通した教師の合意形成といった手法が有効であることが明らかになってきた。なお、「E.FORUMスタンダード」とは、各教科における「本質的な問い」や典型的なパフォーマンス課題例などを整理したものである（http://www.educ.kyoto-u.ac.jp/e-forum/で公開）。
(2) 力量向上の事例に関する調査： 日本や英国・米国の先行事例や先進事例に関して、引き続き調査を行った。また、E.FORUMが構築しているデータベース「E.FORUM Online（EFO)」において、E.FORUM会員に教科教育や探究的学習の実践力を示す成果資料の蓄積を進めた。
（3） 教員研修の提供、学会等における研究成果の発信： 以上の成果を生かし、「授業づくり」「探究力育成のための指導」といった研修プログラムをE.FORUMの研修にて提供した。また、研究成果の一端を、学会で発表した。さらに、日本の教師の力量形成のあり方について、海外に発信する英語文献の執筆依頼を受け、執筆を始めた。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究は、(1) 学校との共同研究を通した力量向上プロセスの分析、(2) 力量向上の事例に関する調査、（3） 教員研修の提供、学会等における研究成果の発信、という3つの柱で進めている。平成26年度については、これら3つの柱について、それぞれ予定していた程度かそれ以上の進展を生み出すことができた。特に、日本における教師の力量形成について、海外に発信する英語文献の執筆依頼を受けたことは、予定していた以上の進展と言える。
|
| Strategy for Future Research Activity |
引き続き、(1) 学校との共同研究を通した力量向上プロセスの分析、(2) 力量向上の事例に関する調査、（3） 教員研修の提供、学会等における研究成果の発信、という3つの柱で研究を進める。(1)については、平成26年度に開発した手法の有効性を検証する。(2)については、蓄積された事例の分析を進める。(3)については、海外に発信する英語文献の執筆に中心的に取り組む。
|
| Causes of Carryover |
日本における教師の力量形成について英語文献の執筆依頼を受け、平成26年度から執筆を始めたが、原稿を英訳・校正する費用の支出は平成27年度に入ったため。また、平成26年度の研究成果の一部をまとめた報告書を、平成27年度の研究成果と合わせて、報告書にまとめることを予定しているため。
|
| Expenditure Plan for Carryover Budget |
洋書のための原稿の英訳・校正の費用に用いる予定である。また、特に「探究力の育成」に関わって、平成26年度と平成27年度の研究成果をまとめた報告書の作成を、平成27年度に予定している。
|
| Remarks |
本研究の成果について、学校現場の校内研修等にも使えるような形で発信するためのコンテンツとして作成した。
|
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
[Book] 教師教育2015
Author(s)
上條晴夫 編 （石井英真）
Total Pages
208（98-103）
Publisher
さくら社
-
-
-
-
